プロコン (Pros/Cons, Pros & Cons) とは、良い点（Pros）と悪い点（Cons）、長所と短所、賛否、損得、ポジティブ要素とネガティブ要素のこと。
もしくは事象の現状把握や改善、取捨選択をする際に、良い面と悪い面を列挙してより適切な選択をするために行う分析手法のこと。状況や要素の整理だけでなく、複数事象の比較や検討、相互理解や当事者意識、合意形成などに役立つ。
「Pro」と「Con」はともに語源はラテン語で、「Pro」には「賛成の、肯定の」の意味が、「Con」には「反対の、否定の」の意味があり、英語にもそれぞれで始まる言葉がある。
一丁目一番地とは、もともとは政治用語で「最優先課題」のこと。そこから、優先すべき事項の中でも最重要な事象のことを例えて表現される。ただ最重要であることを示すだけでなく、「（まだそう思われていないかもしれないが）周知の事実としてあるいは当然の認識として最重要である」ということを必要以上に強調するニュアンスを含むことがある。
特定の地名が由来となったわけではないが、住所の「一丁目一番地」は一等地である場合が多く、その重要さや原点を例える表現として用いられる。主に政治家や年配の経営者、中高年男性などが用いる。
時価総額（market capitalization）とは、上場企業の現在の1株当たりの株価に発行済株式数を掛けたもので、企業の価値や規模を評価する指標の一つ。
時価総額 = 株価 x 発行済株式数
企業の市場価値や経営状態の比較の一つとして用いられる。一般的には企業の利益や資産が大きいほど時価総額も大きくなる。時価総額が大きいほど企業の価値は高く評価され、同じ株価の企業よりも発行済株式数が多ければ時価総額は大きくなる。株価も企業の価値を評価する指標だが、より多くの投資家に支持されているかを内包した時価総額は市場の期待をより反映しているといえる。
ゼロサム（zero-sum）とは、複数人が影響し合う関係の中で、一方の利益が他方の損失になって全体としてはプラスマイナスゼロになること。「ゼロ和（零和）」。ある人の利益が増せば、その分だけ他の人の損失は増える状態になる。このようなシステムをゲーム理論で「ゼロサムゲーム」という。
株式取引や債券取引、外国為替取引といった市場取引や競馬などの賭け事は、主催者側の取り分を除けば関与者全員の損益の総和はゼロになり、ゼロサムゲームであると言える。
ゴーイングコンサーン（going concern）とは、「継続企業の前提」とも呼ばれ、会社が倒産せず将来にわたりずっと企業活動を継続するという前提を指す。企業が発展し続けるという企業会計上の前提の一つ。
会計をはじめ、ゴーイングコンサーンが成立していることを前提に各種制度の論理が構築されており、将来の倒産は前提には含まれていない。
例えば、売上高の著しい減少や営業キャッシュフローのマイナス、債務超過といったゴーイングコンサーンに重要な疑いが出た場合は、経営者は決算書への明記などで情報を開示しなければならない。それを受けて監査人は、その企業が存続可能かどうか監査意見を表明する必要がある。
ビジネス領域でのアウトカム（outcome）とは、生み出された成果物としてのアウトプット（output）との対比として、実際の業績や社会にどう影響を与えたかという成果や結果、ゴールを指す。アウトプットの結果もたらされる状況や価値のこと。
例えば、施策を実行しておのずと得られる直接の結果は「アウトプット」である。一方、その施策結果から期待される短中期的な業績や影響、効果などは「アウトカム」である。ビジネスにおいては施策などによりどの程度の効果や成果があったのかというアウトカムの評価が必要となる。
先行指標とは、景気動向を示す経済指標のうち、将来の景気や企業業績を見通せる指標のこと。景気や業績を表す指標（遅行指標）に先行して変動する指標のこと。将来の景気がどのようになるのかを予測する材料として活用される。「先行指数」。
代表的な景気の先行指標としては、内閣府が発表している景気動向指数のうち、以下のものがある。
代表的な企業業績の先行指標としては、以下のものが挙げられる。
ネットワーク効果（network effect, ネットワークエフェクト）、もしくはネットワーク外部性（network externality）とは、製品やサービスの利用者が増えるほど、その製品やサービスのインフラとしての価値が高まること。そのネットワーク外の者にとって価値が高まることから、ネットワーク外部性とも呼ばれる。
そのサービスの利用者数の多さの方が、品質や価格よりも価値を決める要因として大きくなり、ネットワーク効果で優位に立てば利用者はさらに爆発的に増加する傾向がある。
SNS（ソーシャルネットワークサービス）やコミュニティ要素のあるWebサービス、携帯電話、複数人でプレイするオンラインゲームなどが、代表的な例として挙げられる。
打ち消し表示とは、商品を販売する際の品質や価格といった訴求点を大きな文字で目立たせた表示（強調表示）の「例外」を示したもの。例外や別条件、追加料金の情報などが含まれており、「個人の感想であり、効果には個人差があります」「○○は対象とならないことがあります」といった表現が用いられる。
強調表示に例外がある場合は、適切な打ち消し表示をしなければ景品表示法（「不当景品類及び不当表示防止法」）上の不当表示になる可能性がある。
打ち消し表示は強調表示よりも目立たないように表示されることが多く、文字が小さい、強調表示から離れた位置にある、背景との区別がつきにくい、同一の画面に表示されていない、といった問題点がある。
オールウェイズ・オンとは、一時的なキャンペーンや販売促進で消費者と突発的な接点を持つのではなく、消費者との中長期的な関係性作りを目指して「常時オン」の接点を持ってブランディングやマーケティング活動を行うこと。
ソーシャルメディアが普及し、人間関係がより「頻繁で軽い関係性」の積み重ねで構築されている。それに合わせて、企業やブランドも同じように、頻繁な発信と会話で消費者との関係性を構築していくのが有効であるという考えに基づく。
そのためには支持されるブランドストーリーが必要で、あらゆるチャネルを使って複合的にストーリーを伝えていかなければならない。