サプライチェーン（supply chain）とは、商品が消費者に届くまでの一連のプロセスの流れのこと。原材料の調達、製造、在庫管理、配送、販売、消費までの一連の流れと繋がりを大きな鎖に見立てたものである。複数の企業が関与することが多い。供給連鎖。
このサプライチェーンのプロセス全体を一連の流れとして管理する手法をサプライチェーンマネジメント（SCM）と呼ぶ。例えば、在庫管理やPOSなどの販売実績を踏まえて需要を予測しながら製造に反映する、といった最適化が可能になり、需要の変化が大きい商品の生産で導入される例が多い。
アンダーマイニング効果（undermining effect）とは、内発的に動機付けられた自発的な行動に対して、報酬やご褒美といった外発的動機付けを提示することでかえってモチベーションが減少してしまう心理現象のこと。
自発的に行為を行っているときには内発的に動機付けられるが、外部から外発的動機付けをされることで統制を感じ取ると、目的が「それ自体」から「報酬」に置き換わってしまい、主体的なやる気を失ってしまうというものである。
心理学者エドワード・L・デシ（Edward L. Deci）とスタンフォード大学教授マーク・R・レッパー（Mark R. Lepper）が1971年に行った実験によって判明した。
これに対して、賞賛などの外発的動機付けをすることによって内発的動機が高まる心理現象のことを「エンハンシング効果」という。
オンデマンド（on demand）とは、利用者による要求や注文に応じたサービス提供の仕組み、あるいはそのシステムのこと。多くはインターネットなどのネットワークを介して、ユーザーのリクエストに応じた動画や音楽、ゲーム、書籍やマンガ、教育コンテンツなどが配信される。インターネット上で利用できるサービスの多くがオンデマンドに該当する。
映画やテレビ番組などの動画コンテンツを利用者が好きなときに視聴できる動画配信サービスの仕組み「ビデオオンデマンド（Video On Demand, VOD）」が、言葉として広く普及した。
一般的には、利用者が当該コンテンツを端末に保存しない形式のものが該当する。コンテンツをダウンロードして利用したり、あらかじめ提供者側によって配信時間が決められたコンテンツを利用したりすることは、オンデマンドには該当しない。
ノブレスオブリージュ（noblesse oblige）とは、「貴族の義務」を意味するフランス語で、身分や地位の高い者はそれに相応した社会的責任と義務があるという道徳観のこと。ヨーロッパ社会において、貴族など特権的な地位にある者は富の分配や社会貢献などを自発的に果たすことが求められることに由来する。法的な責任はないが、この責務を果たさないことで倫理や人格を問われることがある。
現在では、権力を有する者や富裕層だけでなく、著名人をはじめとした影響力の大きい人（インフルエンサー）が、社会の模範となるべき姿を暗黙的に求められる事象もこれに含まれることがある。
オヴァートンの窓（Overton Window, オーバートンの窓）とは、多くの人に尊重すべきのものとして受け入れられる政治的な考え方の範囲のことで、「多くの人に受け入れられる思想は、窓のように一定の範囲の中に限定されている」という考え方である。
「窓」は常に変化し、かつては受容されていなかったものがいまは受容されたり、その逆もまた起こる。「窓」の枠に収まらないような極端な政策が広く世論で関心を持たれ議論されるようになれば、「窓」が移動して範囲の中に収まる効果があるとされる。選挙などにおいては、政策は「窓」の枠の中に入るように関心を持ってもらう必要がある。
アメリカのシンクタンクMackinac Center for Public Policyの上級役員だったJoseph P. Overtonによる考え方で、彼の死後に同僚のJoseph Lehmanが命名した。
キャッシュポイントとは、お客様から対価をいただく機会、タイミングを表す日本のビジネス用語である。和製英語。
収益が生まれるタイミングのことであり、この機会が多いほどビジネスとしてはキャッシュフローが安定しやすくなる。アップセルやクロスセル、お試しやリピート化、サブスクリプション、紹介プログラム、商品の多様化といったさまざまな手法がある。
プロシューマー（prosumer）とは、消費者でありながら生産活動にも携わる人々のこと。自分たちが価値があると思うものを自分たちで作ろうとする人々である。生産者 (producer) と消費者 (consumer) を組み合わせた造語。未来学者アルビン・トフラー（Alvin Toffler）が1980年の著書『第三の波』の中で提唱した。「生産消費者」。
トフラーは、かつて自給自足だった農耕社会を「第一の波」、生産と消費が分離した産業革命以降の産業社会を「第二の波」と定義し、その後に来る情報社会を「第三の波」と捉えた。第三の波では、消費者は与えられた既存の商品では満足せず、自分たちが価値があると思うものを作ろうとして生産者側に再び関わろうとすると予見した。第二の波における大量生産と大量消費の反動と弊害から需要と価値が多様化し、生産活動と消費活動が再び融合に向かうというものである。自給自足ではない新しいタイプの生産消費者である。
ドリップマーケティング（drip marketing）とは、ある程度自動化された方法で顧客と段階的にコミュニケーションを図り、成約へと進めるマーケティング手法のこと。メールやソーシャルメディア（SNS）、電話、Webサイトのコンテンツなどがコミュニケーション手段として用いられ、より適切で効果的なタイミングでアプローチできるメリットがある。
準備したメールをスケジュールに沿って配信するメールマーケティング手法「ステップメール」を「ドリップキャンペーン」と呼ぶことがあるが、ドリップマーケティングの一種である。
マーケティングオートメーション（MA）と類似しているが、ある程度成果を前提として複雑すぎない想定シナリオを設計するのがドリップマーケティングであるといえる。一方でマーケティングオートメーションは、より変数が多く動的に個別の内容を展開したり、段階の浅い顧客層に向けたエンゲージメントの獲得や把握を行ったりするという違いがある。
PICとは、「person-in-charge」の略で、担当者を意味する英語である。読みは「ピーアイシー」。「representative (Rep.)」とほぼ同義。
chargeは責任や任務の意味を持ち、PICは連絡窓口やスタッフというニュアンスではなく、ある程度の権限や役職を有する責任者を指す。
TBDとは、「To be determined」あるいは「To be decided」の略で、「未決定」「未定」を表す英語である。現時点では未定だが、追って将来決定するという状態を表すことが多い。
関連する表現として、「TBA (To be announced, 後日発表)」「TBC (To be confirmed, 確認中)」がある。それぞれ以下のような意味で用いられる。