APAC(アジア太平洋)

APACとは、「Asia Pacific」の略で、日本を含む東アジア、南アジア、東南アジア、オセアニアの「アジア太平洋」の地域や各国を指す。ビジネスにおいて世界の地域や市場を区分けする際に用いられる区分の一つ。読みは「エイパック」。

区分によっては日本を含めない場合もある。

ビジネスで用いる世界の地域区分はAPACの他にさまざまなものがあり、以下は代表的な区分である。

  • NORAM (NA):北アメリカ(North America)。カナダ、アメリカ、(メキシコ)
  • LATAM:ラテンアメリカ(Latin America)
  • EMEA:ヨーロッパ、中東、アフリカ(Europe, the Middle East and Africa)
  • APAC:アジア太平洋(Asia Pacific)。日本を含む東アジア、南アジア、東南アジア、オセアニア

B4B (business for business)

「B4B」とは、「business for business」の略で、企業間取引(business to business, B2B, BtoB)の関係性に加えてさらに協業や相互利益を重視する考え方のこと。「B4B企業」「B4Bモデル」などのように用いる。

B2Bは企業間取引であり、企業は売り手と買い手の関係にある。売り手の企業は、自社の利益と成長を軸としていかに顧客に対して商品やサービスを販売するかを考えるのが通常である。

一方B4Bでは、売り手の企業は顧客の事業の成長にいかに寄与したかが重要となる。顧客の抱える課題を解決するために顧客と協業して成功へと導き、最終的には自社の成長につなげるという相互利益の考え方に基づく。

そのため、B4Bにおける企業の関係性はB2Bと比べて必然的に密接で長期的なものになりやすい。企業はビジネスの世界における生態系の一部であり、生態系全体の成長を意識した自社の存在の理解が求められることになる。

インネパ店(インド・ネパール料理店)

「インネパ店」あるいは「インネパ系」とは、ネパール人が日本で経営する「日本人の好みに合わせてローカライズしたインド料理店」の通称である。「インド・ネパール料理店」の略。料理は比較的安価な価格帯で提供され、日本全国で広く普及している。

インド料理店の看板を掲げ、メニューにバターチキンなどのカレーと大きなナン、タンドリーチキンなどを揃え、ナンを焼くタンドール窯を備えていることが多い。バターチキンカレーやナン、タンドリーチキンは、インド料理としては主流ではない北インド固有の料理である。ネパール人が日本で就労する際に、この業態の飲食店であれば融通が利きやすく受け入れられやすいなどの理由で広く普及したとされる。

日本人に受け入れられやすいメニューを揃えており、チーズナンなど日本独自に生まれたメニューも一般化している。ダルバートやモモ、アルアチャールといったネパール料理をメニューに加えていたり、中国や東南アジアの料理もメニューに加えていることもある。

協定世界時 (UTC)

協定世界時(coordinated universal time, UTC)とは、精密なセシウム原子時計によって国際的に管理された世界共通の時刻のこと。グリニッジ標準時(GMT)に代わって世界の標準時に採用されている。略称は世界各国の表記の差異をなくすために「UTC」で統一されている。

協定世界時は世界各国の標準時の基準時刻となっている。日本標準時(JST)は協定世界時より9時間早く、「UTC+9」「UTC+0900」「UTC+09:00」のように表記する。

ティア (tier)

ティア(tier)とは、「段」「階層」「階級」「列」のこと。階層構造にて成立する社会や組織、物理的な構成などにおける一つの「層」を表す。

ラグビーなどのスポーツ、ゲームなどでランキングを基準とした階層の分類にて「ティア1」「ティア2」「トップティア」のように用いる。ビジネスにおいては、商流の階層構造、ITシステムやデータセンターなどの品質の格付けなどでも用いる。必ずしも「ティア1」が階層や評価の上位というわけではなく、対象の分野や業界によって順序は異なる。

SN比 (S/N)

SN比(signal-to-noise ratio)とは、信号(Signal)の強さに対する雑音(Noise)の強さの割合のこと。デシベル(dB)の単位で表す。「S/N」「SNR」「Signal/Noise」「信号対雑音比」ともいう。

SN比の数値が大きいほど信号に対する雑音が少なく、高品質な信号であることを示す。音声信号を通信するシステムにおける雑音の影響や出入力の品質を評価する際などに用いる。

そこから転じて、情報デザインやビジネス領域において、意図した内容で情報を伝える際の「意味のある情報」と「意味のない情報、ノイズ」を判別、評価する際にも用いる。

JTC (Japanese Traditional Company)

日本語のインターネットスラングとして用いられる「JTC」とは、「Japanese Traditional (Big, Old) Company」の略で、伝統的な日本の大企業のことを意味する。

伝統的な日本の大企業の悪しき風習や良くない文化、もしくは「ありがちなこと」に対して揶揄、冷笑、自虐する際に用いることが多い。一般的な話として使用する場合もあるが、勤務先や取引先を匿名で表す際にも用いる。

略語の元となる「Japanese Traditional Company」そのものも、和製英語的な表現と考えられる。

本来は「歴史ある大企業」を意味するがネガティブなニュアンスを伴って用いられることもある「レガシー企業」と類似する。

ソフトパワー

ソフトパワー(soft power)とは、強制や報酬によらずに自国の魅力によって他国に影響を与え惹きつける能力のこと。国の文化や価値観による国際社会への影響力として用いられる。

1980年代後半にハーバード大学のジョセフ・S・ナイ教授(Joseph Samuel Nye Jr.)が提唱した。彼はいくつかの書籍にて現代の国際政治におけるソフトパワーの重要性を繰り返し指摘し、アメリカ政治学界の第一人者となった。

ソフトパワーに対して、国の軍事力や経済力、資源などによって他国を強制できる能力のことを「ハードパワー (hard power)」という。

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アクチュアルデータ

アクチュアルデータ(actual data)とは、Webサイト閲覧やアプリ利用、動画視聴、商品購買といった消費者の行動や反応を計測して得られる数値化されたデータのこと。マーケティングリサーチの領域で用いられる用語である。

実際の購入履歴やアクセス解析ツールをはじめさまざまなツールで計測されるデータであり、履歴として保存もしくは計測されるデータに限られる。サンプリングされたり、推測や評価、変換されたりするものではない。

消費者の行動は多岐に渡るため、データはさまざまな形式で各所に蓄積される。データ量も膨大で関連データの結合も容易ではないため、データ処理や分析には高度な専門知識や技術を必要とする。

産業の集積効果(集積の経済)

産業の集積効果(industrial agglomeration)とは、特定の地域に企業が集まったり近い業態の店舗が集中したりすることで得られる経済的な恩恵のこと。「集積の経済」。都市の地域経済の発展や生産性向上に重要な役割を果たす。

企業が集まることで取引や連携が効率的かつ頻繁になり、資本や顧客、労働力がさらに集まってくるようになる。また同じ目的の人が集まることで近いカテゴリーの企業や店舗が増加し、さらに集客が向上するなど、その地域経済の活性化につながるというものである。