コンプレックス商材とは、ダイエットや薄毛治療、美容、整形といった人間が抱えるコンプレックスや劣等感に訴求する商材、サービスのこと。「痩せたい」「モテたい」「きれいになりたい」といった消費者の欲求、感情を解消することを謳っている。悩み解決型商材。
対象のコンプレックスや感情を解消するものもあれば、中には実際の効果が小さかったり、効果がまったく認められないような詐欺商品も存在する。
美容系や医療系、健康食品系のカテゴリーに含まれる商材が多く、広告宣伝の表現に規制やルールが設けられているケースがある。アフィリエイト広告や情報商材経由で流通するものも多くあり、グレーではない適切な表現が求められている。
一部のメディアやアドネットワークでは、コンプレックス商材の広告を掲載不可にしているところがある。
ホモフィリー（Homophily）とは、同じような属性や価値観を持つ人とつながろうとする人間の傾向のこと。ソーシャルネットワーク研究の基本的な考えの一つで、同質性とも呼ばれる。「類は友を呼ぶ」「似たもの同士」。
人は同じ属性の相手に親近感を持ちやすく、またホモフィリーの相手から影響を受けやすい。
一方、同じ属性や価値観を持たないが利益があるためにつながろうとする関係性のことを、ヘテロフィリー（Heterophily）という。
一般的には、組織や社会はヘテロフィリーの関係でつながっているが、その上でホモフィリーの関係性が徐々に構築されていく。
インフィード広告とは、Webサイトやソーシャルメディア、ニュースアプリなどのフィード（タイムライン）の間、つまりコンテンツとコンテンツの間に表示される広告のこと。スマートフォンをはじめとしたスマートデバイスで主流となっている。ネイティブアド（ネイティブ広告）の一種。
コンテンツのデザインに合わせてフィード内に溶け込むように表示されるため、ユーザーがページを下にスクロールしてもユーザー体験の邪魔をしにくいという特徴がある。
TwitterやFacebookのタイムラインやニュースフィードに差し込まれる広告をはじめ、Yahoo! JAPANのスマートフォン版トップページに差し込まれる広告、ニュースアプリの各ニュースタイトルの間に挿入される広告などがある。
ダイナミックプライシング（dynamic pricing）とは、需要と供給などに合わせて価格を変動させること。「動的価格調整」「価格変動制」などとも呼ばれる。
需要が高い時期、時間帯、曜日は価格を高くして需要をコントロールし、収益の最大化を図ることができる。一方で、需要が減少する時期は価格を低くすることで、需要を喚起できる。このように需給状況に応じて価格を変動させ、需要を調整できる。
航空料金、ホテルや旅館の宿泊料金などで古くから見られ、最近では電気料金やスポーツ観戦チケット、タクシー配車サービスなどでも導入が始まっている。また、販売や在庫の状況、天候や周囲のイベント開催状況、競合やSNSといったさまざまな市場状況のデータをAIが分析、判断して動的にリアルタイムで価格を決定していく仕組みも整いつつある。
アンブッシュ・マーケティング（ambush marketing）とは、オリンピックやサッカー・ワールドカップなどの大型イベントにおいて、公式スポンサーでないにも関わらず、便乗して関連商品の販売や宣伝を行う活動のこと。ゲリラ・マーケティングの手法の一つ。便乗商法、便乗広告。
無断で公式ロゴや想起させるキャッチコピーを使用したり、公式スポンサーのように振る舞って宣伝したりといった手法があり、多くは主催者側によって禁止もしくは制限されている。
2016年のリオデジャネイロでのオリンピックでは、米国オリンピック委員会がオリンピックにまつわる企業のソーシャルメディア投稿を禁止したとされている。
インスタントウィン（instant win）とは、その場で当選判定ができる懸賞のこと。
商品購入や応募からすぐに「当たり」の結果がわかるため、消費者の射幸心をあおり、購買促進効果や強い情報の拡散力を持っている。そのため企業によるキャンペーンの販促手法としてよく利用される。
古くはアイスキャンデーの棒や購入時にもらえるスクラッチくじなどが主流だった。近年はインターネットの普及により、キャンペーンサイトでのシリアルナンバー入力や、Twitterなどソーシャルメディア（SNS）のフォローやRTですぐに当選結果がわかる仕組みなどが台頭している。
スマート衣料とは、電気を通す繊維素材などを用いて、心拍数や体温、消費カロリー、姿勢、位置などの測定センサー機能を備えた衣料のこと。スマートウェア、スマートクロージングとも呼ばれる。
スマート衣料は、スポーツの分野や従業員の健康管理の分野だけでなく、医療や介護の分野での実用化が期待されている。
ショールーミング（showrooming）とは、消費者が実際の店舗に訪問して商品をチェックをするも購入せずに、その後にウェブのECで購入するという一連の購買行動のこと。実店舗よりも価格の安いECで購入されることが多い。
実際の店舗がショールームのように利用されるため、店舗側は「ショールーム化」している状態となる。商品の価格やレビューの比較が容易な家電製品において顕著である。
この店頭で実商品を見てからウェブで買うショールーミングに対し、ウェブで調べてから店頭で購入することを「ウェブルーミング」と言い、いずれも現在の小売業への売上への影響は大きいとされている。
ウェブルーミング（webrooming）とは、消費者が事前に商品の情報をウェブで検索して価格やレビューを調べた後に、実際の店舗に訪問して商品を最終確認し、店頭で購入するという一連の購買行動のこと。
このウェブで調べて店頭で購入するウェブルーミングに対して、店頭で実商品を見てからウェブで買うことを「ショールーミング」と言い、いずれも現在の小売業への売上への影響は大きいとされている。
以前はショールーミングの小売業への売上減少の影響は大きいとされていたが、2013年頃からウェブルーミングのプラスの貢献の方が大きいとする調査もあり、購買行動に変化が起きている。
GDPR（EU一般データ保護規則：General Data Protection Regulation）とは、2018年5月からEUで施行された新しい個人情報保護の法律のこと。
個人に自身の個人データをコントロールする権利を保障する一方で、個人データを保有して「処理」「移転」する者に対しては厳格な規則を課している。たとえ欧州経済領域（EEA）に拠点がなくとも、ビジネスのグローバル化やインターネットの普及によって日本からEEA域内へサービスを提供していれば日本企業にも適用される。
ドアウェイページ（doorway page）とは、訪問してきたユーザーを特定のページに誘導するためだけに作成されたページのこと。独自のコンテンツを含まず、特定のページヘのリンクとコピーコンテンツのみで構成される。「誘導ページ」。
特定のキーワードで無為に検索流入を得ようというSEO目的で作成されるケースがある。このようなページはユーザーにとって有用性の低いページであり、検索エンジンの利便性を損ねていることから、Googleはガイドライン違反としている。
ラストストロー現象とは、「もう少しがんばれる」などとギリギリまで耐えていたものの、些細なことが発端で急に我慢に耐えられなくなり、精神的な落ち着きを失ったり感情の暴発を招いたりしてしまうこと。ラストストロー症候群。
我慢強いラクダが、背中に積まれていく藁（straw）にずっと耐えていても、限界の負担を超えると藁一本載せただけでも崩れ落ちてしまう、という英語のことわざに由来する（The last straw breaks the camel’s back.）。小さな危険はやがて大きくなり、どこかに一線を画さなくてはならないという意味。
我慢の限界を超える「最後のとどめ」や「きっかけ」が、ラストストロー（the last straw）である。
Vlog（ブイログ、Vログ）とは、文章の代わりに映像や動画を用いて公開されるブログのこと。動画版ブログ。「video blog」から生まれた言葉で、小文字表記の「vlog」も一般的である。YouTubeやInstagram、TikTokなどをプラットフォームに利用する人が多い。読みは日本では「ブイログ」がほとんどである（英語の発音は「vlɒɡ」あるいは「viːlɒɡ」）。
ブログの概念が登場した2000年代初頭の数年後には「Vlog」は登場しているが、当時は大きな潮流にはならなかった。その後、2010年以降のスマートフォンとブロードバンド回線の普及、およびYouTuber（ユーチューバー）の流行に伴い、再び海外でこの言葉が用いられるようになった。日本では2018年頃から注目を集めている。
日記のようにその日の出来事を動画にまとめたものや、日常の一部を切り取り毎日の習慣としてまとめた「ルーティン」、自分の部屋を紹介する「ルームツアー」といった動画が人気である。
シュリンクフレーション（shrinkflation）とは、商品やサービスの販売価格を据え置いたままサイズや内容量を減らして、実質的な値上げをすること、もしくはその現象のこと。日用品や食品、慣習価格の商品、サービス業などを中心に見られる。
原材料費や人件費などの生産コスト高騰に加え、消費税増税や消費低迷もあり、コスト上昇分の価格への転嫁抑止と利益確保が商品の内容量減少につながっている。
消費者としては価格が変わらないため内容量の変動による実質的な値上げに気がつきにくいが、企業としても消費低迷による経済悪化を防止するためにコスト増加分を何らかの形で相殺せざるを得ず、苦肉の策の一つである。揶揄された表現として「ステルス値上げ」と呼ばれることもあるが、コスト上昇への対応として本質的には非難される理由はない。
英語の「shrink（縮む、縮小する、シュリンク）」と「inflation（インフレーション、通貨膨張）」を掛け合わせて生まれた造語である。
プロフィットセンター（profit center）とは、企業の部門の中で、収益とコスト（費用）が集計される部門のこと。つまり企業において「利益を生む」部門のこと。
プロフィットセンターは、収益からコストを差し引いた「利益」に責任を持ち、いかに収益を最大化させながらコストを抑えるかが大切になる。営業部門や製造部門など、企業の中で事業活動を行い収益を大きく上げる部門がプロフィットセンターに該当する。
プロフィットセンターに対して、業務にかけたコストだけが集計されて収益は集計されない部門のことをコストセンターという。
コストセンター（cost center）とは、企業の部門の中で、業務にかけたコストだけが集計されて収益は集計されない部門のこと。「原価中心点」とも表現される会計用語である。
経理や総務、人事といったバックオフィス業務やコールセンター（コンタクトセンター）などの間接部門が、コストセンターの例として挙げられる。
コストセンターはコストに対してのみ責任を持つことになり、その部門はコストダウンが基本的な目標として経営されてしまう弊害がある。
ポリティカル・コレクトネス（political correctness）とは、人種や性別、宗教、文化、職業などの違いによる偏見や差別を含む言葉、表現を追放し、中立的な表現を用いようとする運動や考え方のこと。もしくはそういった中立で差別偏見が含まれない言葉や表現のこと。
1980年代頃からアメリカを中心に広まった。政治的妥当性。略称は「ポリコレ」。
ビジネスネームとは、職場や仕事上で使用する、自分の本名とは別の名前。芸能人における芸名や作家などのペンネームと同様のもの。
ビジネスネームの使用には、顧客に覚えてもらいやすいという特徴がある他、戸籍上の名前ではないためプライバシー保護に役立つといった側面もある。
ビジネスネームは公的なものではないため、源泉徴収票や登記など官公庁に提出する書類では使用できない。またクレジットカードや銀行口座の名義としても使用できない。
ワーキングネームとは、職場や仕事上のみで使用する、自分の本名とは別の名前、名字のこと。
特に、結婚を期に改姓した人が、従来まで職場で使用していた旧姓を引き続き使用する際の旧姓を「ワーキングネーム」として呼ぶことが多い。ビジネスネームの一種。
和製英語である。
ワードロービング（wardrobing）とは、購入商品を短期間だけ使用し、その後に小売店に返品して返金を求める行為のこと。返品の制度を悪用して損害を与える返品詐欺の一種。
高級衣料品やファッションアイテム、電化製品、アクセサリー、特定時期のみ利用されるものなどが対象とされる。
ワードロービングを行う客は最初から購入する意向はなく、返品の制度を利用して商品をレンタル代わりに使用している。使用されて返品された商品は、その後に新品としての販売が難しいことが多く、大きな損害になり始めている。