フォトプロップスとは、写真撮影の際に被写体を演出するために使用される小道具のこと。結婚式やイベントなどで準備されることが多く、主催者側がフォトジェニックさを意図的に演出し、またやや過剰に盛り上げることを目的としている。
吹き出しやメガネ、口ひげなどが小さな棒に付けられ、写真撮影の際に被写体が手に持って一緒に写ることで、写真をより楽しく演出できる。
観光スポットや施設などで準備されるようになった、InstagramやFacebookなどSNSのUIを模したフレームパネル、ハッシュタグのボードなども、フォトプロップスの一種と言える。
グローサラント（grocerant）とは、食品スーパーが食料品や日用品を販売するだけでなく、店内のイートインスペースで購入したデリや惣菜を飲食できたり、レストランのような食事提供などをする形態やサービスのこと。
食料品店を意味するグローサリー（grocery）とレストラン（restaurant）を合わせた造語。
スーパーが仕入れた食材を共通化することで、価格や鮮度で差別化を図れる。スーパーで人気のデリや惣菜を活かした店内レストランを設けたり、地元で人気のレストランを店内に誘致したり、著名なシェフを招聘してデリを開発し販売やレストラン内で提供したりなど、いくつかの戦略が見られる。
日本でも、2017年頃から大手スーパー各社などが、店内の飲食スペース拡充などの展開を始めている。
プロコン (Pros/Cons, Pros & Cons) とは、良い点（Pros）と悪い点（Cons）、長所と短所、賛否、損得、ポジティブ要素とネガティブ要素のこと。もしくは事象の現状把握や改善、取捨選択をする際に、良い面と悪い面を列挙してより適切な選択をするために行う分析手法のこと。
ビジネス領域にて「事象のメリットとデメリット」のように状況や要素を整理するだけでなく、複数事象の比較や検討、相互理解や当事者意識、合意形成などに役立つ。感情に左右されずに論理的な判断を下せたり、効率的な比較検討で意思決定のスピードを上げることができる。
「Pro」と「Con」はともに語源はラテン語で、「Pro」には「賛成の、肯定の」の意味が、「Con」には「反対の、否定の」の意味があり、英語にもそれぞれで始まる言葉がある。
一丁目一番地とは、もともとは政治用語で「最優先課題」のこと。そこから、優先すべき事項の中でも最重要な事象のことを例えて表現される。ただ最重要であることを示すだけでなく、「（まだそう思われていないかもしれないが）周知の事実としてあるいは当然の認識として最重要である」ということを必要以上に強調するニュアンスを含むことがある。
特定の地名が由来となったわけではないが、住所の「一丁目一番地」は一等地である場合が多く、その重要さや原点を例える表現として用いられる。主に政治家や年配の経営者、中高年男性などが用いる。
時価総額（market capitalization）とは、上場企業の現在の1株当たりの株価に発行済株式数を掛けたもので、企業の価値や規模を評価する指標の一つ。
時価総額 = 株価 x 発行済株式数
企業の市場価値や経営状態の比較の一つとして用いられる。一般的には企業の利益や資産が大きいほど時価総額も大きくなる。時価総額が大きいほど企業の価値は高く評価され、同じ株価の企業よりも発行済株式数が多ければ時価総額は大きくなる。株価も企業の価値を評価する指標だが、より多くの投資家に支持されているかを内包した時価総額は市場の期待をより反映しているといえる。
ゼロサム（zero-sum）とは、複数人が影響し合う関係の中で、一方の利益が他方の損失になって全体としてはプラスマイナスゼロになること。「ゼロ和（零和）」。ある人の利益が増せば、その分だけ他の人の損失は増える状態になる。このようなシステムをゲーム理論で「ゼロサムゲーム」という。
株式取引や債券取引、外国為替取引といった市場取引や競馬などの賭け事は、主催者側の取り分を除けば関与者全員の損益の総和はゼロになり、ゼロサムゲームであると言える。
ゴーイングコンサーン（going concern）とは、「継続企業の前提」とも呼ばれ、会社が倒産せず将来にわたりずっと企業活動を継続するという前提を指す。企業が発展し続けるという企業会計上の前提の一つ。
会計をはじめ、ゴーイングコンサーンが成立していることを前提に各種制度の論理が構築されており、将来の倒産は前提には含まれていない。
例えば、売上高の著しい減少や営業キャッシュフローのマイナス、債務超過といったゴーイングコンサーンに重要な疑いが出た場合は、経営者は決算書への明記などで情報を開示しなければならない。それを受けて監査人は、その企業が存続可能かどうか監査意見を表明する必要がある。
ビジネス領域でのアウトカム（outcome）とは、生み出された成果物としてのアウトプット（output）との対比として、実際の業績や社会にどう影響を与えたかという成果や結果、ゴールを指す。アウトプットの結果もたらされる状況や価値のこと。
例えば、施策を実行しておのずと得られる直接の結果は「アウトプット」である。一方、その施策結果から期待される短中期的な業績や影響、効果などは「アウトカム」である。ビジネスにおいては施策などによりどの程度の効果や成果があったのかというアウトカムの評価が必要となる。
先行指標とは、景気動向を示す経済指標のうち、将来の景気や企業業績を見通せる指標のこと。景気や業績を表す指標（遅行指標）に先行して変動する指標のこと。将来の景気がどのようになるのかを予測する材料として活用される。「先行指数」。
代表的な景気の先行指標としては、内閣府が発表している景気動向指数のうち、以下のものがある。
代表的な企業業績の先行指標としては、以下のものが挙げられる。
ネットワーク効果（network effect, ネットワークエフェクト）、もしくはネットワーク外部性（network externality）とは、製品やサービスの利用者が増えるほど、その製品やサービスのインフラとしての価値が高まること。そのネットワーク外の者にとって価値が高まることから、ネットワーク外部性とも呼ばれる。
そのサービスの利用者数の多さの方が、品質や価格よりも価値を決める要因として大きくなり、ネットワーク効果で優位に立てば利用者はさらに爆発的に増加する傾向がある。
SNS（ソーシャルネットワークサービス）やコミュニティ要素のあるWebサービス、携帯電話、複数人でプレイするオンラインゲームなどが、代表的な例として挙げられる。
打ち消し表示とは、商品を販売する際の品質や価格といった訴求点を大きな文字で目立たせた表示（強調表示）の「例外」を示したもの。例外や別条件、追加料金の情報などが含まれており、「個人の感想であり、効果には個人差があります」「○○は対象とならないことがあります」といった表現が用いられる。
強調表示に例外がある場合は、適切な打ち消し表示をしなければ景品表示法（「不当景品類及び不当表示防止法」）上の不当表示になる可能性がある。
打ち消し表示は強調表示よりも目立たないように表示されることが多く、文字が小さい、強調表示から離れた位置にある、背景との区別がつきにくい、同一の画面に表示されていない、といった問題点がある。
オールウェイズ・オンとは、一時的なキャンペーンや販売促進で消費者と突発的な接点を持つのではなく、消費者との中長期的な関係性作りを目指して「常時オン」の接点を持ってブランディングやマーケティング活動を行うこと。
ソーシャルメディアが普及し、人間関係がより「頻繁で軽い関係性」の積み重ねで構築されている。それに合わせて、企業やブランドも同じように、頻繁な発信と会話で消費者との関係性を構築していくのが有効であるという考えに基づく。
そのためには支持されるブランドストーリーが必要で、あらゆるチャネルを使って複合的にストーリーを伝えていかなければならない。
エコーチェンバー現象（echo chamber effect）とは、意見や思想や情報などが、価値観の近い者同士のコミュニティでやりとりされることでより増幅、強化される現象のこと。特定の情報や意見、信念だけが正しいかのように増幅され、他の情報や意見がかき消されてしまう状態である。
情報環境の同質化とコミュニティの分断を招きやすい。特にソーシャルメディアの普及で顕著になり、「事実であるか」よりも「共感できるかどうか」が重視され、偏った考えの普及を助長する危険性を持っている。
エコーチェンバー現象は、閉じられた空間で音が残響を生じるように設計、装備された「残響室（echo chamber, 反響室）」を由来とする。
トランプ氏が選出された2016年のアメリカ大統領選挙を契機に、この表現の普及が進んだ。
コンコルド効果（Concorde effect, Concorde fallacy）とは、ある対象へのサンクコスト（埋没費用）がその後の意志決定に影響を与えて、損失し続けるとわかっていながら無駄な投資がやめられない状態のこと。サンクコストが大きいほど元をとろうとする心理が働き、合理的な判断ができない傾向がある。「コンコルド錯誤」「サンクコスト効果」「埋没費用効果」とも言う。
製造が採算ラインを大幅に下回りながら開発や就航を続行した、超音速旅客機コンコルドの商業的な失敗を由来とする。
ROASとは、Return On Advertising Spendの略で、投資した広告コストの回収率を表す指標のこと。広告費に対して得た広告経由の売上の割合を表したもの。広告費用回収率。読みは「ロアス」。
ROAS (%) = 広告経由の売上 ÷ 広告費
一方、広告費を含む投資に対して得た利益の割合を表した指標がROI（投資対効果）である。
ROI (%) = 広告経由の利益 ÷ 広告費
トップラインとは、ビジネスにおいては企業や事業の売上高、営業収益のことを指す。企業活動の経済的側面での業績規模を表す。損益計算書の最も上の項目に売上高が記されていることから、トップラインと呼ばれる。
一方、損益計算書の最も下の項目である最終損益、当期純利益のことを「ボトムライン」という。
RPMとは、Revenue Per Milleの略で、表示回数もしくはページビュー数が1,000回あたりの収益額を表す指標のこと。Webメディアやインターネット広告枠の収益性を評価する指標の一つ。インプレッション収益。読みは「エールピーエム」。
一般的には、メディアの広告枠を評価をする際、広告のクリック率（CTR）やクリック単価といった指標よりも「ページ1,000回表示あたりの広告収益性」であるRPMを用いるのが適切とされ、重要な指標である。RPMが高いほど、収益性が高い広告（ページ、Webサイト）と言える。
「Revenue Per Mille」の「Mille」は、ラテン語で「1,000」を表す。
EC化率とは、経済産業省の定義によれば、すべての商取引金額（商取引市場規模）に対するEC市場規模の割合のこと。店頭（オフライン）やオンライン、電話やFAX、対面販売等も含めたすべての商取引金額のうち、電子商取引が占める割合である。その産業でどれだけEC（インターネット通販）が利用されているかを表す指標となる。
経済産業省の2022年の発表によれば、2021年における日本のBtoBのEC化率は35.6％、BtoC（物販系分野）のEC化率は8.78％である。
▲BtoCのEC化率の推移
リープフロッグ現象（leapfrog）とは、ビジネス領域においては、新興国が先進国から遅れて新しい技術に追いつく際に、通常の段階的な進化を踏むことなく途中の段階をすべて飛び越して一気に最先端の技術に到達してしまうこと。既存の技術を導入する前にさらに新しい技術を導入すること。
例えば中国や東南アジア、アフリカなどでは、電話回線や光ファイバーといった従来のインフラが整う前に小型衛星によるインターネットやスマートフォンが普及したため、モバイル向けサービスが急速に展開した。
このような現象は新興国だけでなく、中小企業やシニア世代といった企業や消費者でも見られる。
「leapfrog」は「蛙跳び」と訳されることもあるが、もともとは遊びの「馬跳び」の意味の英語である。