ジャストアイデアとは、いま思いついたアイデアのこと。事前に思考を重ねたものではなく、議論の流れからや、ふと頭に思い浮かんだことなどによる「単なる思いつき」である。和製英語。会議などで登場するビジネス用語である。
良いアイデアの披露の際に用いるというよりも、いまひとつ自信がなかったり皆の反応が芳しくないと想定される際の言い訳や弁明、照れ隠しとして「ジャストアイデアですが」のように用いられる。
FR (for real, マジで!?)
FRとは、「for real」の略で、「マジで!?」「本当に!?」など強い驚きを意味する英語の略語、インターネットスラングである。「本当にそのとおり」「マジでそう」「完全同意」など同意の意味の場合もある。「fr」「Fr」の表記や、驚きの度合いによって2度繰り返す「Frfr」「frfr」の表現もある。
チャットやショットメッセージといったデジタルコミュニケーションにてカジュアルな表現として用いられることが多い。
JK (just kidding, 冗談だよ)
英語圏におけるJKとは、「just kidding」の略で、「ほんの冗談だよ」「なんちゃって」という意味の英語の略語、インターネットスラングである。前言を撤回したい場合やジョークが通じずにその説明を省きたい際などに用いる。読みはアルファベットのままで「ジェイケイ」。小文字の「jk」や「j/k」「J/K」の表記もある。
チャットやショットメッセージといったデジタルコミュニケーションにてカジュアルな表現として用いられる。
ソバーキュリアス（ソバキュリアン）
ソバーキュリアス（sober curious）とは、体質的にはお酒を飲めるがあえてお酒を飲まない、もしくは少量しか飲まないライフスタイルのこと。英語の「sober (シラフの)」と「curious (好奇心の強い)」による造語である。イギリスのジャーナリスト、ルビー・ウォリントン（Ruby Warrington）が2010年代に提唱した。
心身の健康や体調管理、集中力の低下防止、自分の時間の確保などを目的として「お酒を飲める人が自分の意思で飲まない」というポジティブな選択である。「飲みたいけれど我慢する」というネガティブな選択の禁酒とは異なる。
このようなライフスタイルの人を「ソバキュリアン」と呼ぶことがある（日本固有の表現と思われる）。健康志向や飲み方の多様性の意識の高まりもあり、若い世代を中心に広まっている。
LATAM（ラテンアメリカ）
LATAMとは、「Latin America」の略で、ラテンアメリカの地域や各国を指す。ビジネスにおいて世界の地域や市場を区分けする際に用いられる区分の一つ。
メキシコと南アメリカ大陸の各国を含むことが多い。区分によってカリブ海の諸国を含む場合と含まない場合がある。
ビジネスで用いる世界の地域区分はLATAMの他にさまざまなものがあり、以下は代表的な区分である。
- NORAM (NA)：北アメリカ（North America）。カナダ、アメリカ、（メキシコ）
- LATAM：ラテンアメリカ（Latin America）
- EMEA：ヨーロッパ、中東、アフリカ（Europe, the Middle East and Africa）
- APAC：アジア太平洋（Asia Pacific）。日本を含む東アジア、南アジア、東南アジア、オセアニア
NORAM（北アメリカ）
NORAMとは、「North America」の略で、北アメリカの地域や各国を指す。ビジネスにおいて世界の地域や市場を区分けする際に用いられる区分の一つ。「NA」の表現もある。
カナダとアメリカを中心とし、区分によってカリブ海の諸国やメキシコを含む場合と含まない場合がある。
ビジネスで用いる世界の地域区分はNORAMの他にさまざまなものがあり、以下は代表的な区分である。
- NORAM (NA)：北アメリカ（North America）。カナダ、アメリカ、（メキシコ）
- LATAM：ラテンアメリカ（Latin America）
- EMEA：ヨーロッパ、中東、アフリカ（Europe, the Middle East and Africa）
- APAC：アジア太平洋（Asia Pacific）。日本を含む東アジア、南アジア、東南アジア、オセアニア
MAYA段階（MAYA理論）
MAYA段階とは、「Most Advanced Yet Acceptable」の略で、「非常に先進的だが、受け入れられる段階」を意味する。人は新しいものに惹きつけられる一方で見慣れないものは受け入れにくいその臨界点を指し、その段階を越えることで魅力的なデザインにつながるという「先進性と馴染み感の両立」のデザイン理論である。
消費者はデザインが先進的な商品は購入しないが、デザイナーは新しいものへの魅了と馴染みのないものへの反発の臨界点を越えることでヒットするデザインを生むことができる、というものである。
1940年頃にフランス人の工業デザイナー、レイモンド・ローウィ（Raymond Loewy）が提唱した。彼は流線型デザインを大胆に取り入れ、機関車や航空機、ロゴやパッケージなどさまざまなデザインを手掛けた。
モザイク図（マリメッコチャート, 量率グラフ）
モザイク図（mosaic plot）とは、データのサイズ（数値）と各属性の割合を可視化したグラフ表現のこと。データの階層構造とサイズを同時に把握できる。「マリメッコチャート (Marimekko chart)」「量率グラフ」ともいう。
長方形の面積は各データのサイズ（数値）を、色はデータの属性を表し、大まかな構成の把握ができる。類似するツリーマップのように空間充填で表現しないため、複雑な階層構造や大量のデータの表現を苦手とする。
▲モザイク図（マリメッコチャート、量率グラフ）の例（Wikipediaより）
モザイク図と類似する「ツリーマップ」では属性の長方形の中に各データの長方形が組み合わされ、空間充填でコンパクトに表現される。
リスキリング（職業能力の再開発、再教育）
リスキリング（reskilling）とは、デジタル技術の発展やビジネスモデルの変化、働き方の変化に対応するために、新しい知識や技能、スキルの習得として再教育をする取り組みのこと。デジタル技術をはじめとした大きな変化に伴って新しい業務や仕事が生まれ、今後その領域の技能を新たに必要とする従業員に対して技能の獲得を目指すものである。「職業能力の再開発、再教育」。
2020年に開催された世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）にて「2030年までに地球人口のうち10億人をリスキリングする」と発表された。経済産業省の資料では「新しい職業に就くために、あるいは今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること」と定義されている。
企業においても業務プロセス等のDX（デジタルトランスフォーメーション）が求められている中、それと並行した文脈の中で語られることが多い。
APAC（アジア太平洋）
APACとは、「Asia Pacific」の略で、日本を含む東アジア、南アジア、東南アジア、オセアニアの「アジア太平洋」の地域や各国を指す。ビジネスにおいて世界の地域や市場を区分けする際に用いられる区分の一つ。読みは「エイパック」。
区分によっては日本を含めない場合もある。
ビジネスで用いる世界の地域区分はAPACの他にさまざまなものがあり、以下は代表的な区分である。
- NORAM (NA)：北アメリカ（North America）。カナダ、アメリカ、（メキシコ）
- LATAM：ラテンアメリカ（Latin America）
- EMEA：ヨーロッパ、中東、アフリカ（Europe, the Middle East and Africa）
- APAC：アジア太平洋（Asia Pacific）。日本を含む東アジア、南アジア、東南アジア、オセアニア
B4B (business for business, B for B)
「B4B (B for B)」とは、「business for business」の略で、企業間取引（business to business, B2B, BtoB）の関係性に加えてさらに協業や相互利益を重視する考え方のこと。「B4B企業」「B4Bモデル」などのように用いる。
B2Bは企業間取引であり、企業は売り手と買い手の関係にある。売り手の企業は、自社の利益と成長を軸としていかに顧客に対して商品やサービスを販売するかを考えるのが通常である。
一方B4Bでは、売り手の企業は顧客の事業の成長にいかに寄与したかが重要となる。顧客の抱える課題を解決するために顧客と協業して成功へと導き、最終的には自社の成長につなげるという相互利益の考え方に基づく。
そのため、B4Bにおける企業の関係性はB2Bと比べて必然的に密接で長期的なものになりやすい。企業はビジネスの世界における生態系の一部であり、生態系全体の成長を意識した自社の存在の理解が求められることになる。
インネパ店（インド・ネパール料理店）
「インネパ店」あるいは「インネパ系」とは、ネパール人が日本で経営する「日本人の好みに合わせてローカライズしたインド料理店」の通称である。「インド・ネパール料理店」の略。料理は比較的安価な価格帯で提供され、日本全国で広く普及している。
インド料理店の看板を掲げ、メニューにバターチキンなどのカレーと大きなナン、タンドリーチキンなどを揃え、ナンを焼くタンドール窯を備えていることが多い。バターチキンカレーやナン、タンドリーチキンは、インド料理としては主流ではない北インド固有の料理である。ネパール人が日本で就労する際に、この業態の飲食店であれば融通が利きやすく受け入れられやすいなどの理由で広く普及したとされる。
日本人に受け入れられやすいメニューを揃えており、チーズナンなど日本独自に生まれたメニューも一般化している。ダルバートやモモ、アルアチャールといったネパール料理をメニューに加えていたり、中国や東南アジアの料理もメニューに加えていることもある。
協定世界時 (UTC)
協定世界時（coordinated universal time, UTC）とは、精密なセシウム原子時計によって国際的に管理された世界共通の時刻のこと。グリニッジ標準時（GMT）に代わって世界の標準時に採用されている。略称は世界各国の表記の差異をなくすために「UTC」で統一されている。
協定世界時は世界各国の標準時の基準時刻となっている。日本標準時（JST）は協定世界時より9時間早く、「UTC+9」「UTC+0900」「UTC+09:00」のように表記する。
ティア (tier)
ティア（tier）とは、「段」「階層」「階級」「列」のこと。階層構造にて成立する社会や組織、物理的な構成などにおける一つの「層」を表す。
ラグビーなどのスポーツ、ゲームなどでランキングを基準とした階層の分類にて「ティア1」「ティア2」「トップティア」のように用いる。ビジネスにおいては、商流の階層構造、ITシステムやデータセンターなどの品質の格付けなどでも用いる。必ずしも「ティア1」が階層や評価の上位というわけではなく、対象の分野や業界によって順序は異なる。
SN比 (S/N)
SN比（signal-to-noise ratio）とは、信号（Signal）の強さに対する雑音（Noise）の強さの割合のこと。デシベル（dB）の単位で表す。「S/N」「SNR」「Signal/Noise」「信号対雑音比」ともいう。
SN比の数値が大きいほど信号に対する雑音が少なく、高品質な信号であることを示す。音声信号を通信するシステムにおける雑音の影響や出入力の品質を評価する際などに用いる。
そこから転じて、情報デザインやビジネス領域において、意図した内容で情報を伝える際の「意味のある情報」と「意味のない情報、ノイズ」を判別、評価する際にも用いる。
JTC (Japanese Traditional Company)
日本語のインターネットスラングとして用いられる「JTC」とは、「Japanese Traditional (Big, Old) Company」の略で、伝統的な日本の大企業のことを意味する。
伝統的な日本の企業の悪しき風習や良くない文化、もしくは「ありがちなこと」に対して揶揄、冷笑、自虐する際に用いることが多い。「伝統的な日本企業」の一般的な話として使用する場合や、勤務先や取引先がそのような企業である場合に匿名で表す際にも用いる。
略語の元となる「Japanese Traditional Company」そのものも、和製英語的な表現と考えられる。
類似する表現として、本来は「歴史ある大企業」を意味するがネガティブなニュアンスを伴って用いられる「レガシー企業」がある。
ソフトパワー
ソフトパワー（soft power）とは、強制や報酬によらずに自国の魅力によって他国に影響を与え惹きつける能力のこと。国の文化や価値観による国際社会への影響力として用いられる。
1980年代後半にハーバード大学のジョセフ・S・ナイ教授（Joseph Samuel Nye Jr.）が提唱した。彼はいくつかの書籍にて現代の国際政治におけるソフトパワーの重要性を繰り返し指摘し、アメリカ政治学界の第一人者となった。
ソフトパワーに対して、国の軍事力や経済力、資源などによって他国を強制できる能力のことを「ハードパワー (hard power)」という。
アクチュアルデータ
アクチュアルデータ（actual data）とは、Webサイト閲覧やアプリ利用、動画視聴、商品購買といった消費者の行動や反応を計測して得られる数値化されたデータのこと。マーケティングリサーチの領域で用いられる用語である。
実際の購入履歴やアクセス解析ツールをはじめさまざまなツールで計測されるデータであり、履歴として保存もしくは計測されるデータに限られる。サンプリングされたり、推測や評価、変換されたりするものではない。
消費者の行動は多岐に渡るため、データはさまざまな形式で各所に蓄積される。データ量も膨大で関連データの結合も容易ではないため、データ処理や分析には高度な専門知識や技術を必要とする。
産業の集積効果（集積の経済）
産業の集積効果（industrial agglomeration）とは、特定の地域に企業が集まったり近い業態の店舗が集中したりすることで得られる経済的な恩恵のこと。「集積の経済」。都市の地域経済の発展や生産性向上に重要な役割を果たす。
企業が集まることで取引や連携が効率的かつ頻繁になり、資本や顧客、労働力がさらに集まってくるようになる。また同じ目的の人が集まることで近いカテゴリーの企業や店舗が増加し、さらに集客が向上するなど、その地域経済の活性化につながるというものである。
ファクトブック
ファクトブック（factbook）とは、企業や組織が自社の市場におけるポジショニングや業績、歴史、サービス内容などを理解してもらうために、事実を客観的に整理した企業案内資料のこと。証券アナリストや投資家、報道機関などを対象に、自社の理解促進を目的に作成される。
メディアに自社のサービスなどを記事で取り上げてもらう際、記者にその背景や付帯するさまざまな基礎データを適切に理解してもらえれば、より具体的で価値のある記事として仕上げてもらいやすくなる。
対象者の知りたい情報が図表などと共にまとめられ、ストーリーとして伝わりやすいことが望ましい。事実を適切に伝えるという性質上、年1回など一定の頻度での更新も求められる。