CSVとは、Creating Shared Valueの略で、企業が社会的な課題に取り組むことで、企業の生産性や経済的価値が高まるという概念のこと。社会的価値の創出と企業の経済利益活動を同時に実現すること。「共通価値の創造」。
善行的な社会貢献としてのCSR（Corporate Social Responsibility, 企業の社会的責任）に完全に置き換わるものではなく、本業によって利益を追い経済的価値の創造をしながら、同時に社会的な責任を果たし、相乗効果をもたらさなければならない。
アメリカの経済学者マイケル・E・ポーター（Michael Eugene Porter）らが、従来までの受動的CSRから戦略的CSRへの転換となる概念として2006年の論文「Strategy and Society」で提唱し、それを2011年の論文「Creating Shared Value」で発展させた。
アドホック（ad hoc）とは、「特定の目的のための」「その場限りの」「暫定的な」といった意味の言葉。その都度発生するものに対して個別に対応したり、一時的なものや専門性の高いものに対して使用されることが多い。「これについて (for this)」を意味するラテン語に由来するが、英語の文中でも「ad hoc」として用いる。
特定の目的のために設置される委員会は「アドホック委員会」、特定の事象を個別に分析することは「アドホック分析」、すぐに結果の把握や確認をする処理は「アドホック処理」、などといった表現がある。
ビューアビリティ（viewability）とは、Webサイトに配信された広告が「実際にユーザーが閲覧できる状態にあるかどうか」を表す概念のこと。あるいは、Webサイトに配信された広告のインプレッション数のうち、実際にユーザーが閲覧できる状態にあったインプレッション数（ビューアブルインプレッション数）の割合を表す指標のこと。
インターネット広告を検証する仕組み「アドベリフィケーション」の検証要素の一つ。
Webサイトに配信された広告の指標としてのインプレッション数は、ページがロードされた時点で計測されるため、ユーザーが閲覧している画面の外に広告があったとしてもカウントされていた。このようなユーザーに閲覧されているかどうかという不確実性を改善するため、視認性を重視したビューアビリティという概念が生まれた。
フルファネルとは、購買ファネルに代表されるような、消費者の商品購買過程を行動プロセスに分けてモデル化した「ファネル」の全体に対して、認知からCRMまで一気通貫で共通のマーケティング施策やキャンペーンで消費者にアプローチしていく考え方のこと。単一の施策ではなく、関連する複数の施策を密接に連携させて、途切れることなくアプローチする場合も該当する。「フルファネル・マーケティング」。
例えば「ミドルファネルだけ」というようにファネル内のプロセスを独立して捉えるのではなく、ファネルの上層から下層までを包括的に網羅して、消費者の転換率を高めたり、顧客との関係性を深めたりしていこうという考え方が根底にある。
D2Cとは、Direct to Consumer（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）の略で、製造から販売までを垂直統合したビジネスモデルのうち、インターネット上の自社ECサイトを中心に販売するモデルのこと。流通業者などの他社を介さずに、自社で製造した商品を自社チャネル経由で消費者に直接販売するものである。「メーカー直販EC」「DtoC」ともいう。アパレルや美容系の業界で多く見られる。読みは「ディートゥーシー」。
SPAと同様に、素材調達、製品企画、製造、流通、販売、販売促進、在庫管理といった全ての工程を一貫して自社管理するが、販売や販売促進を主にインターネットを通じて行う。ECサイトでの販売に加え、SNSやインターネット広告といったあらゆる顧客接点において、コントロールされたブランド体験を直接提供できる利点がある。
顧客とのオンラインでのコミュニケーションからプロダクトに対するフィードバックを得やすく、商品をアップデートできる「顧客共創型」のビジネスモデルである。
コンピテンシー（competency）とは、業績が優秀な社員に共有して見られる行動特性のこと。職種や役割において、業績や成果を平均より高める要因になっている行動傾向のことで、具体的な行動で定義される。企業の人事評価や人材活用などに用いられている。
アメリカのハーバード大学のデビッド・マクレランド教授（David McClelland）が、1973年に若手人材選抜の研究にてこの概念を発表した。
コンピテンシーの把握により、採用すべき人材と採用すべきでない人材のそれぞれの特性を明確にし、採用計画に活用できるようになった。また社内の優秀な人材の発掘や育成にも応用されている。
CPFとは、Cost Per FollowやCost Per Fan、Cost Per Friendのそれぞれの略で、フォロワーやファン、友だちを新規獲得するのにかかるコストを表す指標のこと。
TwitterではCost Per Follow、FacebookではCost Per Fan、LINEではCost Per Friendというように、ソーシャルメディア（SNS）の仕組みによって呼び方は異なるが、「フォロワー、ファン、友だち」といった一定の関係性やつながりを有するユーザーに対しての獲得コストである。
運用型広告などにおいては、いかにCPFを低く抑えてフォロワーやファン、友だちを獲得するかが、施策の指標として重視されることが多い。
CPEとは、Cost Per Engagementの略で、1エンゲージメントあたりのコストを表す指標のこと。主にTwitterやFacebookなどソーシャルメディアの広告や、Google AdWordsのエンゲージメント広告を利用した際に用いることが多い。
エンゲージメントの定義は、広告やソーシャルメディア（SNS）によって異なり、多くはユーザーのアクション、反応を指す。
Twitterであれば投稿への各クリック数、返信、リツイート、いいね、フォローなど、Facebookであれば投稿へのいいね、コメント、シェア、クリックなど、Googleエンゲージメント広告であれば広告にカーソルを合わせて広告ユニット展開、動画再生、コンテンツをタップなどが、エンゲージメントに該当する（各SNSサービスのエンゲージメントの定義の詳細は「エンゲージメント率」を参照）。
エンゲージメントが発生するタイミングで課金される広告のことを、CPE広告と呼ぶ。
エンゲージメント率とは、SNSやソーシャルメディア上のマーケティング活動において、投稿に対してユーザーがどれだけ反応（アクション、エンゲージメント）を示したかを表す指標のこと。
「エンゲージメント数（＝反応数、アクション数）」には、投稿への「いいね！」やシェア、コメントなどが含まれるが、その定義はSNSサービスごとに異なる。そのため、エンゲージメント率の算出方法もSNSサービスやサードパーティベンダーによって異なる。
本来「エンゲージメント」の意味は、ポジティブ反応やネガティブ反応の両方を含む積極的な関与ことである。SNSやソーシャルメディアの登場以降は、そこで展開されるマーケティングの効果測定の指標の一つとして「エンゲージメント率」は用いられている。
エンゲージメント率は、効果測定指標の実態としては「SNSアカウントによる投稿への反応率、アクション率」のことである。ここでも基本的にはポジティブな反応もネガティブな反応も両方を含む。
ヒーローイメージ（hero image）あるいはヒーロー画像とは、Webサイトのファーストビューにて、画面を全面に覆い尽くすように配置した大きなサイズの写真やグラフィック要素のこと、あるいはそのレイアウトのこと。同様に配置した動画を「ヒーロームービー」、それらの総称を「ヒーローヘッダー」と呼ぶこともある。
最初に目に飛び込んできたWebサイトのデザインによって印象を決定づけ、視覚的に訪問ユーザーの関心を引くことができる。
ヒーローイメージは、Webサイトの内容と目的を一瞥で理解できるようにしなければならない。そのためには感情に訴える画像や意味を持ったメッセージが必要で、同時に画像の速い読み込み速度も担保しなければならない。