2025年の崖とは、日本企業のさまざまな既存システム（レガシーシステム）がサイロ化、複雑化、ブラックボックス化などにより残存し、デジタル・トランスフォーメーション（DX）が実現できなかった場合、2025年以降に日本に多大な経済損失が生じる可能性がある、という状況を例えた表現のこと。

2018年9月に経済産業省が発表した『DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』で初めて用いられた。2025年の崖を乗り越えなければ、2025年から2030年の間に最大年間12兆円の経済損失が生じ、日本の経済停滞の一因になるとしている。このDX未実現による経営変革の失敗と、それに伴う経済損失のリスクが「2025年の崖」である。

DXレポートでは、2025年には21年間以上稼働する基幹系システムが全体の6割を占め、IT系の人材不足も43万人に拡大すると予測している。多くの企業が導入する基幹システム「SAP ERP」のサポート終了も、当時は2025年を予定していた（後にSAP社はサポート期間を2027年まで延長すると発表）。

大企業だけでなく、中小企業や個人事業主も影響を受ける。これらの課題を、経営面と人材面の両方からDXを強力に推進することで解決する必要があるとしている。

DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～（METI/経済産業省）