エシカル消費(倫理的消費)

エシカル消費(ethical consumption, ethical consumerism)とは、社会や環境に配慮して作られた製品やサービスを選んで購入あるいは消費すること。「倫理的消費」とも呼ばれる。

従来の利己的な消費ではなく、倫理的に製造された商品や地元企業の商品を購入したり、児童労働や動物実験を行う企業のボイコットを行ったりすることで、社会問題や環境問題の解決に貢献しようという消費行動である。消費者による商品生産者への支払いの流れを通じて生産者の活動に理論的な影響を与える「dollar voting」の一種。

エシカル消費を行う消費者のことを「エシカルコンシューマー (ethical consumer)」と呼ぶ。

「エシカル消費」が少しずつ注目される一方で、「エシカル」の明確な定義がないまま実態を伴わない宣伝や集客文句として使用されるケースもあり、基準や定義の周知が求められている。

フィージビリティスタディ(実行可能性調査)

フィージビリティスタディ(feasibility study)とは、新規事業や新規プロジェクトの実現可能性がどの程度あるかを事前に調査、検討すること。「実行可能性調査」「採算性調査」とも呼ばれる。略称は「F/S」。

フィージビリティスタディは、プロジェクトの概略計画から実際に資金調達に入る間の段階で行なわれる。調査検討の範囲は、技術調査、市場調査、コスト積算、資金調査、経済財務分析など、多岐に渡る。実施の際には、評価項目の適切な選択が重要となり、また成果指標や中間指標(マイルストーン)の明確な定義が求められる。

フィージビリティスタディの結果である報告書は、プロジェクト開発実行側の意志決定や、融資側の判断材料として重要なものとなる。

スノッブ効果

スノッブ効果(snob effect)とは、人と同じものは消費したくない、他人とは違うユニークで珍しいものがほしいという心理から、入手困難なほど需要が増加する効果のこと。スノッブは、上品ぶったり教養があるように見せかけて大衆よりも優れていることをアピールするような人のことである。

同じような製品が普及すると、所得水準の高い人を中心に、他人から自分を差別化するために希少性に対する欲求が高まる。その結果、限定品や高級品、希少品といった容易には手に入らないものに人気が集まるようになる現象である。

経済学の側面では、アメリカの経済学者ハーヴェイ・ライベンシュタイン(Harvey Leibenstein)が提唱した。多くの人に支持されているという情報によってさらに支持が増加する「バンドワゴン効果」とは逆の負の外部性を持つ効果である。

バンドワゴン効果

バンドワゴン効果(bandwagon effect)とは、ある製品が多くの人に受け入れられていたり、流行しているという情報が流れたりすることで、その製品への安心や満足感、支持が増加する効果のこと。「バンドワゴン」とは行列の先頭の楽隊車のことを指す。群集心理における同調現象のひとつ。

「周囲の人がやっているから」「みんなが買っているから」という理由で、他人から遅れないようにと同じ行動をとることも、バンドワゴン効果の一つである。

経済学の側面では、アメリカの経済学者ハーヴェイ・ライベンシュタイン(Harvey Leibenstein)が提唱し、消費の効用への効果のうち「流行に乗ること自体が持つ効果」をバンドワゴン効果と呼んだ。

反対に、人と同じものは消費したくない、他人と違うものがほしいという心理から、入手困難なほど需要が増加する効果のことを「スノッブ効果」という。また、事前の予測で劣勢だった方に同情票が集まる効果「アンダードッグ効果」も対義語である。

ブレイン・スウォーミング

ブレイン・スウォーミングとは、複雑なプロジェクトを短期間のうちに速いペースで進行させるための手法のこと。構成要素を一つ一つ解決していくのではなく、すべての構成要素を全員で一挙に処理をして、プロジェクトをデザインする。Brain Swarming。

プロジェクトのすべての構成要素を例えば紙やホワイトボードに列挙し、チームでディスカッションするなどして、発案、修正、選定して複数の要素をダイナミックにぶつけ合い、新しい要素を誕生させる。

各要素が複雑に関係し合っている場合、一つ一つ処理しても時間がかかり、また違和感のある解決法が生まれやすい。それを回避するために、短時間で俯瞰しながら要素をかき混ぜて、プロジェクトを進めていくプロセスである。

CoE(センター・オブ・エクセレンス)

CoEとは、「Center of Excellence(センター・オブ・エクセレンス)」の略で、「重要なテーマのノウハウや人材を集約した、組織を横断する部署、ユニット、研究拠点」といった意味で用いられることが多い。横断組織、中央組織、横断基盤のこと。

価値の高いテーマのノウハウや人材を組織内に不用意に点在させるのではなく、横断組織に集約してどの部門からもアクセスできるようにすることで、より強力な推進力やコミュニケーション向上が期待できる。

もともとは大学などの教育機関における、優秀な人材と最先端の設備環境を集約した世界的研究拠点を指していた。近年では、ビジネスやITの領域でも、人材やノウハウ、ツールなどを集約した横断組織を「CoE」「センター・オブ・エクセレンス」と呼ぶことが増えている。

バッドノウハウ

バッドノウハウとは、本質的には生産性はないものの、問題解決のために必要になってしまうようなノウハウのこと。

例えば、ソフトウェアなどを使いこなすためにストレスを感じながらも覚えなければならないようなティップスやコツ、ちょっとしたテクニック、裏技などの情報のことを指す。その事象特有のものが多く、基本的には他の事象に応用ができない。

高林哲氏による造語である(2003年)。
バッドノウハウと「奥が深い症候群」

ブランド・アドボケーツ

ブランド・アドボケーツ(brand advocates)、あるいはアドボケーツ(アドボケート)とは、自発的に企業やブランドに対して好意的な発信や推奨をしてくれるファンのこと。企業やブランドに対して強い好意や愛着、ロイヤルティ(忠誠心)を有しており、無報酬で自らの意志で広告塔になる。近年ではソーシャルメディア上での発信が目立つ。

対してブランド・アンバサダーは、企業からの依頼で同様のPR活動を行う人のことで、報酬をもらって活動する場合がある。

無報酬で自発的に広告塔になるのが「ブランド・アドボケーツ」であり、企業からの依頼で報酬をもらうなどしてPRしたり広告塔になるのは「ブランド・アンバサダー」である。

AMP (Accelerated Mobile Pages)

AMPとは、モバイル端末でのWebページの表示を高速化することを目的としたプロジェクトのこと。Accelerated Mobile Pagesの略。AMP HTMLと呼ばれるフレームワークの仕様に沿ってモバイル向けページを構成することで、高速化を実現できる。Googleが中心となって2015年に発表された。

Googleの他にTwitterやFacebookなどもAMP対応している。AMPの仕様に沿ってWebページを構成すると、GoogleやTwitter、Facebookなどにキャッシュされるため、Webページへのアクセスが発生せず、モバイルの検索結果やTwitter、Facebookアプリなどからリンク先ページが一瞬で表示される。

Accelerated Mobile Pages Project
Google ウェブマスター向け公式ブログ: Accelerated Mobile Pages プロジェクトについて – 導入ガイド日本語版を本日公開しました

USP (Unique Selling Proposition)

USPとは、「独自の売りになる特長」のこと。競合他社との差別化や市場での競争優位性を保つのに、またブランディングの側面において、重要な役割を担う。「Unique」「Selling」「Proposition」の頭文字を取った略称。

アメリカのコピーライターだったロッサー・リーブス(Rosser Reeves)が提唱した。彼は1961年の著書『USP ユニーク・セリング・プロポジション (Reality in Advertising)』にて、USPを以下のように定義している。

  • どのような広告も、顧客への提案でなければならない。言葉の羅列や誇大広告、見栄えのする広告ではなく、「この商品を買えば、このようないいことがある」と伝えなければならない
  • その提案は、競合が提供できないものでなければならない。そのブランド独自のもので、競合が同じことを謳えないようなものである。
  • その提案は、多くの人を動かす強い力を持たなければならない。新規顧客や潜在顧客の心を惹きつけなければならない。

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マインドシェア

マインドシェアとは、消費者や顧客の心の中に占める企業やブランドの占有率のこと。第一起想された企業やブランドのシェアで表される。容易には測定できないため、純粋想起率で代用することが多い。

マインドシェアは、販売シェアや市場シェアとの対比で用いられ、消費者の心の中でどれだけ強く印象付けられているかの指標となる。

一方で、マインドシェアが高くても顧客が好感度を抱いていない場合があり、必ずしも高いマインドシェアが購入に結びつくわけではない。

ZMOT (Zero Moment of Truth)

ZMOTとは、Zero Moment of Truthの略で、2011年にGoogleが提唱した購買行動に関するマーケティングモデル概念のこと。商品やサービスを購入する際に、事前に検索で調べて意志決定をするその瞬間「意思決定のゼロ地点」のことを指す。読みは「ジーモット(ズィーモット)」。

「消費者は実際の購入行動を起こすよりもずっと前に積極的に情報収集を行い、店舗に到達するときにはすでに購買の意思決定を済ませている」ことが多くなった。スマートフォンの普及に伴い検索行動が日常的に行われるようになったことに起因し、購買行動の下調べの「ゼロ地点」であるZMOTに向けて商品に関する情報ソースの最適化が重要となる。


▲ZMOTとFMOT、SMOTとの関係を表すモデル(「Winning the Zero Moment of Truth eBook (2011)」より)

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ピラミッド・プリンシプル

ピラミッド・プリンシプル(The Pyramid Principle)あるいはピラミッド・プリンシパルとは、論理的な説明をピラミッド構造で組み立てる手法や考え方、コミュニケーションツールのこと。「ピラミッド原則」。

最上段の頂上に相手に伝えたい「結論 = メインメッセージ」を設ける。そこに根拠となる情報「サポートメッセージ」を第2階層に紐付ける。さらにそのサポートメッセージを裏付ける根拠情報や実例を第3階層に紐付けるというように、ピラミッド構造のように論理の階層を作っていく手法である。

問題や課題をピラミッド構造で捉えることで自分の思考を整理でき、読み手や受け手にとっても伝わりやすくなる。

DAGMAR理論

DAGMAR理論(ダグマー理論)とは、広告の目標達成度合いを数値で評価する、広告の効果測定方法、モデルのこと。

ラッセル・H・コーリーが、全米広告主協会で1961年に発表したレポート「Defining Adverting Goals for Measured Advertising Results」で提言した。

売上高を最終的な広告目標に置かず、売上につながる「5段階のレベル」を設定し、各レベルにおいてコミュニケーション目標を設定、その達成度合いを数値で評価するもの。

DAGMAR理論の「5段階のレベル」は以下のもので、この5つをまとめて「コミュニケーション・スペクトラム」と呼ぶ。

  • 未知 (unawareness)
  • 認知 (awareness)
  • 理解 (comprehension)
  • 確信 (conviction)
  • 行動 (action)

広告を実施し、「5段階それぞれのレベルで、どの程度目標をクリアしたか」という達成度合いを数値で評価する目標管理の理論。広告実施前に「知名率」「認知率」「理解率」「確信率」「行動率」の5つを調査し、それを元に目標を設定する。広告実施後に再度調査を行い、前後で比較して広告効果を測定する。

PI値 (Purchase Index)

PI値とは、Purchase Indexの略で、レジ通過客1,000人あたりの購買指数のこと。POS分析の手法の一つ。読みは「ピーアイ チ」。

PI値は、商品や SKU の単位にまで細分化すれば来店客による人気度や支持度を表す指標になり、その商品の販売予測や販売金額を算出できるようになる。

数量PI値、金額PI値、客数PI値の計算式

PI値には、数量PI値、金額PI値、客数PI値などがある。それぞれの計算式は以下。

  • 数量PI値 = 購買個数 / レジ通過客数 x 1000
  • 金額PI値 = 販売金額 / レジ通過客数 x 1000
  • 客数PI値 = 識別された顧客数 / レジ通過客数 x 1000

レジ通過客500人のうち、ある商品を購入したのが25人だった場合、その商品の数量PI値は50となる。

客数PI値は、ID-POSなどで顧客識別が可能な状態で初めて算出可能になる。

ハイコンテクスト

ハイコンテクスト(high-context)とは、コミュニケーションや意思疎通を図るときに、前提となる文脈(言語や価値観、考え方など)が非常に近い状態のこと。民族性、経済力、文化度などが近い人が集まっている状態。

コミュニケーションの際に互いに相手の意図を察し合うことで、「以心伝心」でなんとなく通じてしまう環境や状況のこと。「ハイコンテクスト文化」や「ハイコンテクストな社会」などとして使われる。

日本の文化は、「空気を読む」などのように文脈理解が重視されるハイコンテクストな文化とされる。

ハイコンテクストに対して、より言語に依存したコミュニケーション文化のことを「ローコンテクスト」という。「ハイ」と「ロー」という表現を用いるが、優劣を表すものではない。

アメリカの文化人類学者エドワード・T・ホール(Edward T. Hall)が1976年に著書『Beyond Culture(文化を超えて)』で提唱した。

RLSA (検索広告向けリマーケティング)

RLSAとは、「検索広告向けリマーケティング」のことで、Google AdWordsのリマーケティングリストを検索連動型広告に活用するもの。「Remarketing Lists for Search Ads」の略。

RLSAでは、ユーザーの検索キーワードとユーザー層を組み合わせることで、過去にWebサイトを訪問したユーザーに対して広告配信をカスタマイズできる。

2015年6月からは、Google Analyticsで取得したデータを元に作成されたリマーケティングリストが利用可能になった。

ジェントリフィケーション

ジェントリフィケーション(gentrification)とは、インナーシティや都心近接低所得地域といった低所得層の居住地域を、再開発や文化的活動などによって活性化することで、中・高所得層や富裕層が流入するようになる人口移動現象のこと。「地域の高級化」「都市の富裕化」。

その地域にインフラの整備や治安向上といった恩恵をもたらすため、中・高所得者住民が定住して税収入が増加したり、新たな雇用機会が確保されたりといったメリットがある。

都市再生の取り組みの一つとして挙げられることがある。しかし、ジェントリフィケーションによって地価や家賃が高騰し、それまで生活していた低所得層が暮らせなくなって転出を余儀なくされたり、それまでの地域特性や文化を損失、改変してしまうといった新たな不平等や孤立を生む弊害がある。その点において「復興」とは異なるという指摘がある。

横断面分析(クロスセクション分析)

横断面分析とは、時間の経緯に沿って変動する事象をある一定時点で断面的に切り取り、複数の変数や指標の関係を分析すること。クロスセクション分析(Cross-Section Analysis)ともいう。

これに対し、時間の経過に沿って指標を分析し、将来の予測を立てる分析を時系列分析という。時系列分析はタイムシリーズ分析(Time-Series Analysis)ともいう。