クラムシェルとは、元々は「貝殻」を意味する英語であるが、IT用語としてはノートパソコンやモバイル端末がヒンジ部分で二つ折りにたためる構造になっている形状のことを主に指す。
ノートパソコンは、液晶画面とキーボードがそれぞれヒンジでつながっており、使用する際に開き、使用しない際は閉じる。この動きが二枚貝に似ており、「クラムシェル型」「クラムシェルデザイン」と呼ばれる。
近年、キーボードが取り外せたり液晶画面が360°回転できたりタブレットとしても使える「タブレットPC」が普及し、これらと区別するためにレトロニムとして従来のノートパソコンを「クラムシェル型」と呼ぶことが増えた。
かつてアップル社が1999年に発売した、iMacと同じデザインコンセプトの廉価版ノートパソコン「iBook G3」は、貝殻に似せたデザインをしており「クラムシェル」と呼ばれた。その後、アップル社のノートパソコン「Macbook」を閉じた状態で外付けディスプレイに映像を出力し、外付けのマウスやキーボードを利用してデスクトップパソコンとして使用する形態を「クラムシェルモード」と呼んでいる。
ユニークブラウザ（Unique Browser）、あるいはユニークブラウザー数とは、集計期間中にWebサイトに訪問したユーザー数を表す数値、指標のこと。実態としては「ユニークユーザー（数）」と同義であるが、誤解を防ぐために「ユニークブラウザー（数）」と用いられることがある。略称は「UB」。
多くのアクセス解析ツールでは、一意のユニークユーザーの判別にブラウザーのCookie（クッキー）を利用している。ブラウザーが異なればCookieも異なるため、同一人物による利用であっても異なるユーザーの訪問としてカウントされる。
「ユニークユーザー」という表面的な言葉の意味が「一意の個人」と誤解されるのを防ぐために、インターネット関連企業がプレスリリースやIR資料などで注釈を付けて代替表現として「ユニークブラウザー」を用いるケースがある。
スマートフォン等のアプリでは、アプリ内ブラウザーでの表示の多くやWebViewでの表示は標準ブラウザーのCookieを引き継いでいない。そのため、一つのスマートフォンでも複数のCookieを保持、つまり複数ブラウザーを利用していることになり、同一人物による利用ブラウザー数は非常に多いと考えられる。
OKRとは、Objectives and Key Results（目標と主要な成果）の略で、組織や個人の目標設定管理の方法、フレームワークである。シリコンバレーのスタートアップ企業や有名企業が取り入れ、注目を集めた。読みは「オーケーアール」。
組織としての目標をメンバーに明確に伝えられ、コミュニケーションや生産性の向上、タスクの優先順序の明確化などのメリットがある。
組織が掲げる目標や理念に基づいて「Objectives（目標）」を定め、Objectivesに向けた進捗状況を把握できる具体的な指標「Key Results（重要な成果）」を設定する。「Objectives（目標）」は定性的な目標で構わないが、「Objectives（目標）」に対して「Key Results（重要な成果）」は定量的な指標を中心に3～5つ程度設定が求められる。
組織のOKRに対してチームのOKR、それに対して個人のOKRを設ける、というように紐付けることで、組織のメンバーが同じ方向を向くことができる。
OKRでは、60～70％の達成度となるような目標設定が望ましい。100％に近い達成度であれば、目標設定がチャレンジングではない容易なものであると判断できるからである。
同様に、高い目標設定がされにくくなるため、OKRの達成度を個人の評価制度に組み込むべきではない。
バイネーム（by name）とは、「名指しで」「指名で」「名前で」の意味。個人の名前を求められている状況で用いられる。主に日本のビジネス領域で用いられる和製英語的な表現である。
「バイネームで仕事をいただく」はご指名で仕事の依頼をいただくの意味に、「バイネームでお願いします」は担当者名をお伺いしている意味になる。
MNOとは、Mobile Network Operatorの略で、携帯電話などの移動体回線網（無線通信ネットワーク）を自社で設置、保有し、通信サービスを提供する事業者のこと。「移動体通信事業者」「モバイルネットワークオペレーター」とも言う。
日本では、NTTドコモ、au、ソフトバンクがMNOに該当する。楽天も2019年10月に事業を開始を予定している。
これに対し、移動体回線網を自社で保有せず、MNOの回線網を借り受けて通信サービスを提供する事業者をMVNO（Mobile Virtual Network Operator：仮想移動体通信事業者）という。MVNOは少ない初期投資で通信事業に参入できるメリットがある。
信用スコアとは、個人の持つ社会的な信用度を数値化したもの。算出方法は国やサービスによって異なるが、年齢や学歴といった個人特性、資産やクレジットカードでの購買状況といった支払い能力、借り入れ状況や返済履歴、個人のさまざまなデータを元にスコアリングされる。欧米や中国などで利用が普及し始めている。
サービス利用時の事前チェックに信用スコアが用いられたり、信用スコアの高低によってサービス内容や価格が変化したり、リクエストやアップグレードが可能になったりすることもある。
中国では、アリババグループが展開する「芝麻信用」が普及している。芝麻信用では、Alipayをはじめとしたアリババのサービスが所有するデータだけでなく、政府が一部オープンにしている契約不履行者リストなどの素行データなども活用し、AIを用いて算出される。
アメリカでは、クレジットカードの支払履歴や借入残高などの利用状況から「クレジットスコア」を算出し、ローン借り入れ額やクレジットカードの利用可能額が変化するサービスが普及している。
信用スコアは、個人や法人の与信の確認を容易にする一方で、不用意な「個人情報による格付け社会」の扇動や、スコアを不正に上げる詐欺サービスの登場といった課題がある。
日本でも、みずほ銀行とソフトバンクの合弁会社「J.Score」をはじめ、NTTドコモやヤフー、LINEなどが取り組み開始、参入している（その後ヤフーは2020年8月に終了）。
Vチューバー（VTuber）とは、2Dや3DのCGやアニメのキャラクター（アバター）を使って動画配信、投稿を行うYouTuberのこと。「バーチャルYouTuber」の略だが、ライバーとしてYouTube以外のプラットフォームを使用することもあり、「Vチューバー」と称される。読みは「ブイチューバー」。
個人のアイデンティティの制約を受けにくく、より柔軟で多様な表現やクリエイティビティを発揮できる特徴がある。動作や声を担当する「中の人」は「魂」と呼ばれ、数多くのVチューバーが生まれた現在は、高いクオリティの企画と魂が求められる。
Activ8によって制作され2016年12月に活動を開始したキズナアイが、初めて「バーチャルYouTuber」を自称した。2017年には同様の仮想キャラクターを用いたYouTuberが多く登場し、「バーチャルYouTuber/Vチューバー」というカテゴリーが生まれた。キズナアイは現在「バーチャルタレント」と称している。
以降、大手企業や自治体なども独自のVチューバーを発表し、PRやマーケティングに活用している。2018年には、ネット流行語大賞2018の金賞、#Twitterトレンド大賞ピックアップアワードなどを受賞した。
オウンドメディア（Owned Media）とは、自社が情報発信の媒体として所有しコントロールするメディア、コミュニケーションチャネルのこと。広報誌やパンフレット、自社のWebサイトやブログ、ニュースレター（メールマガジン）、ソーシャルメディア（SNS）の自社アカウントなどが該当する。
デジタルマーケティングの文脈では、更新頻度の低いコンテンツで多くを構成された自社の企業サイトとは別の、更新頻度の高いWebメディアやブログを指してオウンドメディアと呼ぶことがある。日本では後者の狭義の意味で、「コンテンツマーケティング」の取り組みの一つとして用いられることが多い。
多くのオウンドメディアは、自社の商品やサービスを潜在顧客に認知してもらったり、商品やブランドをより気に入ってもらい優良な顧客になってもらうことを目的としている。ペイドメディアやアーンドメディアと比べて更新運用の負荷は大きく、成果が出るまでに時間を要するといった特徴がある。
オウンドメディアに加えて、ペイドメディア、アーンドメディアの3つのメディア分類を、海外では「POEM」、日本では「トリプルメディア」と呼ばれる。後にその分類を改訂し、シェアードメディアを加えた4つのメディア分類「PESOモデル」も広く知られる。
LTVとは、Life-time Valueの略で、企業が一人の顧客から得られるであろう長期的な価値や利益のこと。「顧客生涯価値」。欧米では「Customer Lifetime Value (CLV, CLTV)」「Lifetime Customer Value (LCV)」などと称される。
何度も繰り返し購入したり、新たなサービスやアップグレードによるアップセルなど、継続的に購入するような商材が対象になる。顧客との関係を良好に保つことで、LTVを高めることができる。
市場の飽和により新規顧客の獲得が難しくなったり、一方で顧客との関係性から利益を向上させるCRMへの注目から、LTVはより重視されるようになった。
LTVは、例えば以下のような計算式で算出される。
LTV = 平均顧客単価 x 収益率 x 購買頻度 x 継続期間
LTV = ARPA(1アカウントあたりの平均売上) / チャーンレート(解約率)
ビジネス初期はブレやすく、長期的には下がることが多い。
一般的にはCAC（顧客獲得単価）がLTVを上回っている必要がある。そのような1顧客あたりの収益性をユニットエコノミクスといい、健全なユニットエコノミクスは「LTV / CAC」が3以上、かつCACの回収期間（CAC Payback Period）が12か月間以内の状態であるとされる。
Google Discoverとは、スマートフォンのGoogleアプリとChromeアプリ、もしくはモバイルでのGoogle検索にて、Googleアカウントのこれまでの検索内容や情報などを元にしてユーザーが興味関心を持ちそうな情報が表示されるフィード機能のこと。
これまでの検索内容やGoogleアカウントなどから収集した情報を元に機械学習などを行い、その時点のユーザーに有益とされるコンテンツが自動的にフィードに表示される。ユーザーは検索キーワードを入力せずに、興味関心のある情報を入手できる。
かつて「Google Now」と呼ばれていた機能が「Google Feed」として刷新された後、2018年9月に「Google Discover（ディスカバー）」へと名称変更された。
Google Search ConsoleではGoogle Discover経由のWebサイトへの流入状況を把握できる（2019年4月より。Chromeアプリの表示は2021年2月より）。Google Discover経由のリファラーは、当初は「discover.google.com」などが付与されたが、現在は付与されていない。Chromeアプリにおける「おすすめの記事」経由のリファラーも「googleapis.com」が付与されていたが、2021年2月より付与されなくなった。
Google Discover経由の流入はWebサイトに意図せず突発的な多くのトラフィックを生むことがあり、一部のメディアやブロガーの間では、Google Chromeアプリに表示される同様の「おすすめの記事」経由の流入と合わせて「Google砲」と呼ばれる。
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