IT企業（IT company）とは、本来の意味ではコンピュータを基盤とした「情報技術 (information technology, IT)」の領域を扱う企業のこと。情報システム、アプリケーションソフトウェア、ハードウェアの開発や研究、デザイン、導入やサポート、保守運用などを行う企業のことである。その意味では「SIer (エスアイヤー)」と同義。
一般的にはソフトウェア開発、ハードウェア開発やシステム開発、情報処理サービスを事業の中心とする企業のことである。中心となる職種はシステムエンジニアやプログラマー、企業へのITシステムの導入支援を進めるITコンサルタントなどである。
クリエーターエコノミー（creator economy）とは、個人が発信や創作物、コンテンツ、スキル、物販などによって収益化を行う経済圏のこと。「個人経済圏」とほぼ同義。
クリエイターとは、高度な技術や才能を持った「プロ」や芸術家というわけではなく、あらゆるレベルの創作活動や技術、スキル、才能を持つ人のことである。デザイナーやイラストレーター、ライター、フォトグラファー（カメラマン）といった一般的に「クリエイター」に分類される人だけでなく、YouTuber、ブロガー、インスタグラマー、インフルエンサー、ライバーなど、さまざまな人が該当する。必ずしも技術やスキルのレベルを問われない。
高速インターネット回線の普及、YouTubeやInstagram、TikTokをはじめとしたソーシャルメディアやコンテンツプラットフォームの進化と普及に伴い、2005年頃の「Web2.0」以降からこれまで、さまざまなクリエイターが自身の発信や創作物、コンテンツをUGCとして世界中に公開し、届けることができるようになった。加えてその後、さまざまな課金プラットフォームや売買サイトなど収益化の仕組みが整備され、クリエイターが発信や創作物を収益化、マネタイズできるようになり、クリエーター（個人）を中心とした経済圏が形成されるようになった。
FYとは、fiscal yearもしくはfinancial yearの略で、「会計年度」もしくは単に年度を意味する英語である。「FY2020」のように表記する。
会計期間が2020年4月～2021年3月の場合、日本では会計年度を期の始まりの日を含む年で表し「2020年度」となるが、海外では期末を含む年で表し「FY2021」となる。
会計年度の「FY」に対し、歴年はcalendar yearの略で「CY」と表す。
ファストファッション（fast fashion）とは、最新の流行を採り入れつつ低価格に抑えた衣料品を短いサイクルで大量生産し、販売するファッションブランドやその業態、ビジネスモデルのこと。
1990年代後半から2000年代前半にかけてアメリカで流行し、全世界に広まった。当時のニューヨーク・タイムズ紙が、ZARAの創業者アマンシオ・オルテガ（Amancio Ortega Gaona）の言葉「デザイナーがイメージした服が店頭に並ぶまで15日しかかからない」を「ファストファッション」という造語で表現したことが起源の一つとされる。
ファストフードになぞらえて安くて手軽で適度な品質であることも特徴に挙げられるが、最新のファッショントレンドを最短で提供し短期間で売り切るという商品サイクルが最も特徴的な要素ともいえる。日本でも2009年新語・流行語大賞にてトップテンに選ばれている。ZARAやH&M、フォーエバー21、ユニクロなどが主なブランドとして挙げられる。
同じ服をワンシーズンしか着ないという流行に敏感な若年層を中心に支持され、市場の支持を得ている。そのため、大量消費や生産工場の低価格労働および人権問題などに対する批判の矛先に挙げられることがある。
タブロイド思考（tabloid thinking）とは、複雑なものごとを表面的に単純化、類型化して判断する思考のこと。複雑な要素が絡み合って解決や判断が難しい問題に対して、固定観念や一方的な視点で捉え、単純化したわかりやすい答えや結論を求めようとする思考などが該当する。
事象の複雑さを処理できず、単純明快な図式を求めて思考停止になっている状態ともいえる。
センセーショナルな表現やゴシップ報道を特徴に持つ新聞（大衆紙）の形態「タブロイド紙」に由来する。タブロイド紙は、世間で話題になるトピックスをセンセーショナルな表現でシンプルにまとめるが、背景の複雑さなどを理解せずにその情報を表面的に鵜呑みにするような思考がタブロイド思考である。
複雑な問題をシンプルに処理するため現代社会では一定の需要や人気があるが、事象の複雑さから目を背けて「わかったような気分」になりながらも、問題は解決せずに場合によっては悪化するといった危険性がある。
バニティメトリクス（vanity metrics, ヴァニティメトリクス）とは、他者に向けて一見ポジティブで見栄えよく見えるが、実際の成果やパフォーマンスに関する有益な情報は得られない指標のこと。「虚栄の指標」と訳されることがある。
多くの場合「大きさ」「規模」を表す指標で見栄えはするが、成果やパフォーマンスを把握するには因果関係が弱いため本質的ではなく、価値のない指標のこと。「ページビュー数」「フォロワー数」「通算ダウンロード数」などが例に挙げられる。
例えば、ECサイトのKPIとしてページビュー数を選択しているにもかかわらず、ページビュー数を増加させても収益増加につながらない場合、ページビュー数はバニティメトリクスに該当する。バニティメトリクスであるかどうかは求める成果によって異なり、ページビュー数が常にバニティメトリクスというわけではない。
バニティメトリクスに対して、改善することで次にどのように行動すべきか、改善すべきかを判断できる指標のことを「アクショナブルメトリクス (actionable metrics)」という。
BNPLとは、「Buy Now, Pay Later」の略で、商品を購入する際に後から代金を支払う「後払い決済」の仕組みやサービスのこと。クレジットカード支払いと異なり、与信審査がない、あるいは簡素な与信審査で利用でき、分割払いの際に金利手数料が生じないといった特徴がある。日本では「後払い」「ツケ払い」と呼ばれる。
オンラインショッピング（EC）での決済手段として利用されることが多く、商品が届いてから一定期間内に支払うというものである（一括払い、もしくは数回の分割払い）。実店舗で利用できる決済サービスもある。メールアドレスと携帯電話番号での認証や独自スコアを用いて、本人確認や与信審査を行う。
情報漏洩の懸念もしくは審査基準のためにクレジットカードを保有していない消費者、クレジットカードを保有していない若年層を中心に、ECでの決済手段として利用されている。事業者や小売店としても、クレジットカードを保有しない消費者に向けて幅広い決済手段を提供でき、カゴ落ちを防げるというメリットがある。
海外ではKlarnaやAffirm、After Pay、PayPal「Pay in 4」などが、日本ではネットプロテクションズ「NP後払い」やGMOペイメントサービス「GMO後払い」、Paidyなどがある。
「リニアな反応（変化）」あるいは「リニアに反応する（変化する）」とは、ある操作や刺激に対して期待するレベルや量の反応や変化があることを意味する。自動車のアクセルを踏んだ分だけ速度が出たり、予算をかけた分だけ結果が表れたりなど、入力や刺激に比例してその分の反応が返ってくる様子を表す際に用いる。「リニアレスポンス」ともいう。
「リニア (linear)」は「直線の」「線形の」を意味する英語である。
スターバックス・ネーム（Starbucks name）とは、カフェなどで提供ミスを防ぐための判別用に自身の名前を聞かれた際に、一時的に提示する名前のこと。比較的聞き取りやすいニックネームや仮名、イニシャルなど、あらかじめ準備した名前である。欧米ではファーストネームに位置づけられる名前が多い。
「スターバックス」は比喩であり、「一時的に個人の判別が必要となるような店舗、公共の場」の意味で店名や業態などを問わない。
アジア圏出身者や中東圏出身者をはじめ欧米ではなじみのない名前を持つ人が、一般的な英語圏の人に聞き取りやすく間違えにくい名前を自身に付ける「イングリッシュネーム（English name）」の文化があるが、その一種とも言える。
プライメイトシティ（primate city）とは、その国や地域において最大の人口や規模の都市で、2番目に大きい都市との差が不均衡に大きい一極集中型の都市のこと。「首位都市」「首座都市」ともいう。
人口や規模だけでなく、経済や産業、文化や教育などさまざまな面で圧倒的優位に立つことが多く、第2都市以下との格差を生みやすい。小さな国や地域、発展途上国での都市化の過程などで形成される。
1939年にアメリカの地理学者マーク・ジェファーソン（Mark Jefferson）が「少なくとも次に大きい都市より2倍の規模を持ち、2倍以上の重要性を持つ都市」と定義した。
ロメスパとは、「路麺」と「スパゲッティ」の造語に由来する略語で、街角や道路沿いに立地するような大衆的、庶民的なスパゲッティ屋の業態やそのスパゲッティのこと。比較的安価でファーストフード感覚で利用でき、近隣で働く人や地元住民などに好まれる。
銀座にある「ジャポネ」のスパゲッティを、おうさる.comのおうさる氏が「一度食べたら忘れられないロメスパ」と称したことに由来する。
そもそも「路麺」とは、街角や道路沿いに立地するようなチェーン店ではない立ち食いそば屋さんを指す表現であり、ロメスパは「路麺」のように大衆的なファーストフードとしてのスパゲッティ店という位置づけである。ナポリタンやカレー味、しょうゆ味や明太子を使用したメニューを提供していることが多い。
ロメスパには以下の3つの特徴があるとされる。ただしすべてのロメスパがこれを満たすわけではない。
中抜きとは、ビジネス領域では取引の間に不必要に仲介者が入って手数料などを取ること、もしくは仲介者を省略して直接取引することの両方の意味がある。もともとは「中を抜き取ること」「中を抜き取ったもの」の意味。
前者の意味では、取引の間に不必要に多くの仲介者、中間業者が関わるなどで支払う手数料やマージンの総額が過度に高額になることを非難して、「中抜き（業者）」と呼ばれる。手数料の総額として高額であることを第三者が「仲介者による不当な利益搾取」として非難する際に用いられるが、個々の取引間の手数料としては適正であることも多い。
後者では、流通や物流において卸売業者を介さずに生産者と販売者もしくは消費者が直接取引する際に用いられる。メーカーが消費者に商品を直販したり、無形サービスのため物流が不要になったものなどで見られる現象である。
いずれの意味においても、仲介者や卸売業者、代理店、販売店などの存在そのものや手数料の仕組みを否定するべきではなく、ビジネスにおいては適切で不可欠な立場であることを理解しなければならない。
FLコストとは、飲食店経営のコスト管理のうち「Food（食材原価、材料費）」と「Labor（人件費）」を合わせた金額のこと。FLコストは、飲食店経営の経費の多くを占める。
FLコスト = 食材原価 + 人件費
ドメイン知識（domain knowledge, ドメインナレッジ）とは、特定の専門分野や業界についての知識、知見のこと。専門家やその領域に詳しい人が持つような体型的な専門知識のことである。
例えば、データ分析やプログラミングといった汎用的な技術（一般知識）だけでは、表層的な価値しか生み出しにくい。ドメイン知識と汎用的な技術を組み合わせることで、その分野固有の新たな価値を創出することができる。そのためには、分析者やエンジニアなどが一定量のドメイン知識を獲得していくことが望ましいとされる。
バルク（bulk）とは、「体積、容量」「大量」「大部分」「積み荷」などを意味する英語だが、ビジネス領域では後に個別にばら売りする目的で大量にまとめて仕入れること、あるいはまとめて仕入れて販売される商品のことを表す。後者は「バルク品」と概ね同義である。略称は「BLK.」。
一度に大量に仕入れるため、安価に販売できるメリットがある。
物流や化学をはじめ他の領域でも用いられており、さまざまなものをバルクと称している。
プロセスエコノミーとは、商品や成果物といったコンテンツのアウトプットの価値だけでなく、その製作の過程や途中段階といったプロセスにも経済的な価値があるとする考え方のこと。2020年に実業家で投資家の古川健介氏（けんすう）が提唱した。
アウトプットである商品や成果物に価値を置く経済は一定の高い水準に達していることが多く、その品質や価格などでの差別化が難しくなっている。その中で製作過程や途中段階を消費者に共有することでストーリーやコミュニケーションに新たな価値が生まれ、そのプロセスそのものもビジネスになる可能性を持っている、というものである。
シームレス（seamless）とは、ビジネスの領域では複数のサービスやアプリケーションソフトの機能などをユーザーが利用する際に、複数要素の違いを意識することなく容易に一貫した利用体験ができる状態のことを表す。もともとは「縫い目のない」「継ぎ目のない」という意味の英語。
複数の要素間にある手続きや切り替え、障害などが自動で処理、もしくはユーザーが意識せずに対応でき、本来は複雑な対応が求められるプロセスをシンプルで簡易に利用できる状態のことをシームレスであるという。
他にも衣類の領域では、縫い目のない、もしくは縫い目の目立たない縫製のことをシームレスという。
ソーシャルコマース（social commerce）とは、ソーシャルメディア（SNS）の投稿の閲覧から商品購入までをそのまま途切れなく行えるような仕組み、もしくはその概念のこと。ソーシャルメディア上で購入完了までを完結できるものや、ソーシャルメディア上の投稿からECサイト遷移を含む購入体験をユーザーが迷うことなく1セッションで完結できるものなどがある。
広義では、販売促進としてソーシャルメディアを活用し、ECでの売買を活性化することとしても用いられる。
ソーシャルメディアの中にECが内包され、ユーザーは商品の検索などを別途行う必要なく、興味喚起や商品理解、口コミの把握、購入までをシームレスに行える。情報発信と交流が中心だったソーシャルメディアにECの要素が加わり、「ソーシャルメディア要素を持つEC」「ECプラットフォームに変化したソーシャルメディア」であるとも言える。
ソーシャルメディア上の投稿コンテンツからの直接購入を可能にするため、InstagramやFacebook、Pinterestなどがショッピング機能を設けている。他に、共同購入やインフルエンサー活用、ライブコマースなどさまざまなタイプがある。
DYKとは、「did you know」「don’t you know」の略で、「知ってた？」「ご存じですか？」を意味する英語の略語である。インターネットスラング。「dyk」の小文字の表現もある。メールやショットメッセージやソーシャルメディア（SNS）などのデジタルコミュニケーションにて、カジュアルな表現として用いられる。
少し驚くようなニュースを知人に伝える場面などで、文章の冒頭に「dyk」を付ける。Twitterをはじめとしたソーシャルメディアにて、冒頭に「DYK:」と付けてニュースやティップスを投稿することもある。