マイクロツーリズムとは、自宅から1時間の移動圏内の「地元」で観光する近距離旅行の形態のこと。特に、公共交通機関の利用を避けた自家用車による移動を中心とし、地域の魅力の再発見と地域経済への貢献を念頭に置いた旅行形態である。
日帰り観光に限らず短期間の滞在型旅行を含み、密集、密接、密室のいわゆる「三密」を避けることをやや意識したものである。自宅もしくは近郊の宿泊施設に滞在して休暇を取るステイケーションの一種ともいえる。
2020年の新型コロナウイルス感染症の流行により、訪日外国人旅行者のインバウンド消費が大きく減少した日本の観光産業を回復させる手段として、星野リゾート代表の星野佳路氏が提唱した。
以前からスモールツーリズムなど同様の視点での取り組みはあったが、新型コロナウイルス感染症の流行以降の需要の喚起として改めて提案されたという背景がある。海外でも、地元住民向けの近距離旅行の需要喚起など類似の動きが見られる。
星野リゾートが提案する「マイクロツーリズム」～地域の魅力を再発見し、安心安全な旅 Withコロナ期の旅の提案～ | 星野リゾート
イノベーター理論とは、新しい製品やサービスの市場への普及率に関する理論のこと。新しい製品やサービスが市場に普及する過程をベルカーブ（釣鐘型）のグラフで表し、受け入れの早い順に消費者を以下の5つに分類したものである。
アメリカの社会学者エベレット・M・ロジャース（Everett M. Rogers）が1962年に著書『イノベーション普及学（Diffusion of Innovation）』で提唱した。
ブロ解とは、TwitterなどのSNS（ソーシャルメディア）において、「いったん相手のアカウントをブロックしてからそのブロックを解除することで、相手からのフォローを強制的に外す」こと。「ブロック解除」を略した表現である。読みは「ブロかい」。「B解」ともいう。
TwitterやInstagramでは、「相手アカウントをフォローするのをやめる」ことは容易にできるが、「相手アカウントからのフォローを外す」ことは通常の方法では準備されていなかった。しかし、相手をブロックすることで相互のフォロー関係が自動で解除されるというブロック機能の仕様を利用して、「相手をブロックした後にそのブロックを解除して、相手からのフォローを外す」ことは事実上可能である。
ブロックの際に両者に通知はなく、またすぐにそのブロックも解除するため相手からも気付かれることなく、相手からのフォローを解除できる。あくまで「相手からのフォローを外す」ことが目的であり、ブロック機能は便宜上利用されているにすぎない。
表向きは波風立てずに相手からのフォローを外すことができるため、フォローされると気まずい相手や関係性が薄くなった相手に対して行われる。
公式な方法ではない。また将来にわたって確定した仕様ではない。一部のユーザーの間で用いられている手法、インターネットスラングである。
2021年10月に、Twitterにフォロワーを削除する機能が公式に追加された。上記のようなブロック機能を使用することなく相手アカウントからのフォローを外すことができる。
装置産業とは、製品やサービスの生産工程において、大部分を大型の施設や設備によって製造や処理をされているような産業のこと。一般的には大規模な投資を必要とし、資本回転は低いが、十分な設備を整えれば一定の収益が見込める。資本集約型産業の一つ。
製造業を中心に鉄鋼業や石油化学工業など、第二次産業全般が該当する。他にも、装置を主体にして収益を上げる産業も含まれ、電力やガス、水道などのエネルギー産業やインフラ産業、鉄道事業、ホテルやテーマパークなどのサービス産業なども、装置産業に該当する。
下記内容は正しくない内容を含む可能性があり、修正を予定しています。
—
ナイチンゲール症候群（Florence Nightingale Effect）とは、看護師など医療機関にて世話をする者が世話される側の患者に対して恋愛感情を抱く現象や状況のこと。「ナイチンゲール効果」ともいう。
通常の医療業務を行い特別な感情は本来無いにもかかわらず、自身による患者への献身的な対応を恋愛と錯覚し、恋愛感情を抱くようになるというものである。一般的には患者が回復して関与が減るのに伴い、恋愛感情は徐々に失せていく。
イギリスの看護婦フローレンス・ナイチンゲール（Florence Nightingale）にちなんだ名称であるが、彼女が患者に対して恋愛感情を抱いたという記録は全くない。
TAM（タム）とは、Total Addressable MarketもしくはTotal Available Marketの略で、製品やサービスが獲得可能な最大の市場規模のこと。製品やサービスが最大どれだけの総需要を生み出せるかの年間総額のことである。その市場シェアの100%を獲得した場合の年間売上高で計算する。理論的に提供できる市場規模を推定する方法の一つ。
市場規模が大きければ競合が増えるため、必ずしもTAMが大きければ良いというわけではない。自社の目的に適合した市場を定義していくことになる。
エンプロイー・リレーションズ（Employee Relations）とは、企業の従業員や労働組合に対する広報活動のこと。エンプロイー・リレーションズによって企業理念やMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）といった企業の価値観への理解の醸成を図っていく。「社内広報」「インターナルコミュニケーション」「企業内PR」とほぼ同義である。略称は「ER」。
働き方の多様性が進む中で雇用の維持や社内の活性化への意識が高まり、社内に向けたコミュニケーションと相互理解を進めることで従業員の満足度を高めようとするものである。一般に向けたPR（パブリック・リレーションズ）の取り組みの一つでもある。
亀レス（かめれす）とは、インターネット上でのやりとりにおける、亀のように遅い返信のこと。古くからメールやチャット、電子掲示板（BBS）で用いられ、近年ではTwitterなどのソーシャルメディア（SNS）でも用いられるインターネットスラング。遅さを表す「亀」と反応や返答を表す英語「レスポンス（response）」を組み合わせた表現である。「遅レス（おそレス）」と同義。対義語は「即レス（そくレス）」。
「亀レスで失礼します」などと、返信が遅れたことを冒頭でわびたりして用いる。
近年ではTwitterなどのソーシャルメディアでも用いられ、返信の「リプライ（reply）」と組み合わせた「亀リプ（かめりぷ）」「遅リプ（おそりぷ）」という表現でも用いられる。対義語は「即リプ（そくりぷ）」。
YTDとは、「year-to-date」の略で、「年度の初日から今日まで」「年初来」を表す英語である。1月1日から今日までのことを指すこともあるが、主に財務会計などで、会計年度の初日から直近の日付もしくは直近月までの累計の金額を表す際などに用いる。「イヤー・トゥ・デート」。
会計年度の初日から直近の日付である「年度初来」の意味としては「FYTD (fiscal year-to-date)」と同義である。
関連する表現として、その月の初日から同月のその時点までを「MTD (month-to-date, 月初来)」、今日から年末（年度末）までの残りを「YTG (year-to-go)」という。
ソーシャルワーカー（social worker）とは、病気やけが、高齢や障害などにより、社会の中で日常生活を送るのが困難だったり問題を抱えたりしている人とその家族に対して、適切な助言や支援を行う専門職の総称のこと。略称は「SW」。またそのような業務を「ソーシャルワーク」という。
日本では、狭義として国家資格の「社会福祉士」や「精神保健福祉士」の資格保持者のことを指すことがあるが、本来のソーシャルワークの範囲はそれよりも広く、資格を必ずしも必要としない業務も多い。
病院などの保険医療機関にて患者やその家族が抱える問題の解決を支援する人を「医療ソーシャルワーカー」と呼ぶ。他にも、公共の施設や福祉事務所にて地域住民の相談援助業務を行う「ケースワーカー」、介護福祉施設にて相談援助業務を行う「生活相談員」や「支援相談員」、児童相談所などでの「スクールソーシャルワーカー」などがある。
サイレントコンプレーナー（Silent Complainer）とは、店舗やサービスなどに対して不満を感じながらもクレームとして伝えることをせず、そのまま関わりを止めてしまう消費者のこと。離反顧客の一種。
店舗やそのサービスに不満を感じた消費者のうち、クレームとしてその不満を伝えるのは10％にすぎず、残りの90％はサイレントコンプレーナーであるとも言われる。クレームとして伝える割合はもっと低く数％程度とする調査もある。
サイレントコンプレーナーは、ただ去って行くのみで、店舗やサービスとの接点をそれ以上持とうとしない。しかし近年は、口コミサイトやソーシャルメディア（SNS）にネガティブなレビュー評価や投稿を行ったり、非公開のチャットやトークで友人と共有することがある。クレームや不満を投げる先が変化しているとも言える。
サイレントマジョリティ（silent majority）とは、公の場で積極的には発言をしないが、意見としては多数派である人たちのこと。「物言わぬ多数派」ともいう。
ある議論に対立する意見があるとき、例えば反対派の意見と肯定派の意見が同数のように見えても、肯定派の大多数は積極的に意思表示をしないため、実際には肯定派の方が勢力として大きいというような場面で用いる。
もともとは政治用語である。1969年に当時のアメリカのニクソン大統領が、政府批判を声高にする者は少数派であり、物言わぬ大多数は支持しているという文脈でこの言葉を用いた。サイレントマジョリティに対する「声高な少数派」を「ノイジーマイノリティ」という。
ネットニュース（netnews）とは、1990年代あるいはそれ以前のインターネット初期の頃においてはBBS（電子掲示板）、あるいは記事などのテキストデータを保存し閲覧できるサーバーシステムのことを指していた。誰でも投稿でき、その記事が特定グループやコミュニティにそのまま配信される仕組みは、マスメディア主体の情報流通が主流の時代には画期的な特徴であった。
その後、マスメディアはインターネットでの情報発信を積極的に行うようになり、インターネットで流通する情報もマスメディアや一般企業によるもの、著名人や一般人によるものなど、多岐に渡り玉石混交の状態となった。
2010年前後以降に用いられる「ネットニュース」では、「信頼性の低い媒体からの真偽不明の情報」「出所不明の噂を『まとめサイト』などがまとめた情報」というニュアンスが含まれる。しかし、実際にはマスメディアのニュースや記事がそのような真偽不明の情報を「インターネットでは」「SNSで話題」などと紹介したり、インターネット上の情報を出所未確認のまま、あるいは引用元を紹介することなく各メディアで記事として配信することも多い。
そのため「インターネットで多く流通している真偽不明な情報」のみを「ネットニュース」と定義するにはもはや困難であり、「インターネットで流通している情報」と「オフラインの実世界で流通している情報」の境目はほとんどないと言える。
オペレーショナル・エクセレンス（Operational Excellence）とは、現場の業務遂行力（オペレーション遂行力）が競争上の優位性を持つレベルにまでに磨き上げられた状態のこと。略称は「Opex」。
オペレーショナル・エクセレンスを確立した企業では、高い業務品質と効率化を他社が真似できないレベルで維持して優位性を保持するだけでなく、継続的なオペレーション改善の意識が現場の末端にまで浸透していることが多い。オペレーショナル・エクセレンスに到達するには時間がかかるが、競合企業と差を付けられれば容易には追いつかれない。
オペレーショナル・エクセレンスを達成している企業の例として、トヨタやマクドナルド、フェデックスなどが挙げられる。
マイケル・トレーシー（Michael Treacy）とフレッド・ウィアセーマ（Fred Wiersema）が、1995年の著書『ナンバーワン企業の法則 – 勝者が選んだポジショニング』で提唱した概念である。優良企業の価値基準として、以下の3つを挙げている。
AOVとは、Average Order Valueの略で、ECや通販などにおける購入ユーザーの一回の平均注文金額のことである。ECや通販で把握すべき指標の一つ。
AOV（平均注文金額）は、ECや通販の総売上を注文件数で割ることで計算できる。
AOV = ECや通販の総売上 / 注文件数
トップボックス（Top Box）とは、顧客の満足度を測るようなアンケート調査における、5段階評価の一番左の最もポジティブな選択肢のこと。5段階評価のうち「5点」の良い評価、あるいは「とても満足している」といったものが該当する。トップボックスの点数は「トップボックススコア」と呼ぶ。
同様に、満足度調査などの5段階評価の左の2つのポジティブな選択肢を「トップ2ボックス（Top 2 Box）」と呼ぶ。5段階評価のうち「5点と4点」、あるいは「とても満足している、満足している」といったものが該当する。
一方、5段階評価の一番右の最もネガティブな選択肢は「ボトムボックス（Bottom Box）」、右の2つのネガティブな選択肢は「ボトム2ボックス（Bottom 2 Box）」と呼ぶ。
プロダクトライフサイクル（product life cycle, PLC）とは、製品が市場に投入されてから衰退するまでの過程を生物の一生に例えて表したものである。「導入期」「成長期」「成熟期」「衰退期」の4つの段階で構成され、各成長段階に合わせたマーケティングが行われているかの確認や数年後の予測などに用いられる。「製品ライフサイクル」。
ナレッジワーカー（knowledge worker）とは、専門的な知識と経験によって知的生産物を創出し、企業や社会に付加価値を生む労働者のこと。「知的労働者」。「ナレッジ（知識）」と「ワーカー（労働者）」を合わせた造語で、経済学者のピーター・ドラッカーが提唱した。
高度経済成長期の製造業などで顕著に見られた、画一的に働く「マニュアルワーカー（単純作業労働者）」との対比として位置づけられた。労働力に対する報酬だけでなく、組織や社会に与える影響や貢献にも価値を置く点が特徴である。
需要が有形のモノからサービスへと変化し、より多様性や付加価値が求められる中で、ナレッジワーカーの価値や存在に注目が集まっている。
