ROMる（ロムる）とは、かつての「2ちゃんねる」をはじめとした電子掲示板やメーリングリストなどのインターネットコミュニティにおいて、投稿せずに閲覧のみを行うことを表す日本のスラングである。Twitterをはじめとしたソーシャルメディアや、動画の生配信などでも用いられる。そのような行動のユーザーを「ROM専（ロム専）」「ROM垢（ロム垢）」「ROM勢（ロム勢）」と呼ぶ。
投稿やコメントをせずに見ているだけという意味だけでなく、前提を理解してもらうためや流れを維持するために、場違いな発言ユーザーに対して「空気を読め」の意味で用いたり、自らの控えめな態度あるいは自虐的な表現として用いることがある。
「ROM（ロム）」は、「読むだけの人」を意味する和製英語「Read Only Member（リードオンリーメンバー）」の略である。読み出し専用メモリー「ROM (Read Only Memory)」をもじった言葉であるとされる。
マッチポンプ（match pomp）とは、自分で起こした問題を自ら解決しようとすることで利益や報酬を得ようとする、自作自演による偽善的な問題解決手法のこと。
ビジネスにおいては、何も問題はないにも関わらず故意に自ら問題を作り出し、その解決手法の販売によってやや不正に売上を上げる手法を「マッチポンプ商法」と呼んだりする。
やらせやねつ造、でっち上げに類似するが、自らそれを解決しようとし利益を得ようとする点が特徴である。非難や不同意の意味合いを含むことが多い。
火付けをマッチに、もみ消しや解決をポンプ（水）にそれぞれ例えたことに由来する和製外来語である。1960年代の自民党の不祥事「黒い霧事件」にて、衆議院決算委員長だった田中彰治のゆさぶり手法を指して呼ばれたのが名称普及のきっかけの一つとされる。
シングルサインオン（Single Sign-On, SSO）とは、IDとパスワードによる一度の認証で複数のWebサービスやクラウドサービスを利用できる仕組みのこと。一度認証されればサービスごとに異なるIDやパスワードを用いることなく、都度ログインする必要もない。略称は「SSO」。
ユーザーがサービスごとにIDとパスワードを複数管理する必要がないという利便性を持ち、シングルサインオンのパスワードを強固に管理することでセキュリティを確保できるといったメリットがある。パスワードの使い回しによる流出や漏えいのリスクも減らせる。
シングルサインオンの認証方式には、以下の4種類がある。
リードタイム（lead time）とは、生産や開発の各工程の作業着手から終了までにかかる所要時間のこと。物流においては商品の発注から納品に至るまでの所要時間のことを指す。日数や営業日で表すことが多い。オペレーションのスピードを測る指標の一つ。
商品の企画開発から製品化されるまでの「開発リードタイム」、素材や原料を発注して受領するまでの「調達リードタイム」、生産に着手してから完了するまでの「生産リードタイム」、製品の出荷から納品までの「配送リードタイム」など、複数の工程に分けて管理することがある。
全体のリードタイムの短縮化が事業の競争優位性に結びつき、さまざまな業界や企業で各プロセスおよびプロセス間の効率化が行われている。
フィード（feed）には、コンテンツの配信形式（RSS、Atom）の他、動的にスクロール可能なコンテンツリスト一覧「フィード表示」がある。
フィードとは、Webサイトのコンテンツ単位の概要もしくはコンテンツ全体の配信形式のこと、あるいはそのドキュメント、ファイルのこと。Webサイトの更新状況などを配信するために用いられることが多い。RSSやAtomといったフォーマットが一般的である。
動的にスクロール可能なコンテンツリスト一覧のことも「フィード」「フィード表示」と呼ぶ。表示形式の統一されたコンテンツや記事が連続して並び、ユーザーがスクロールすることでさらに続くコンテンツが追加で一覧に読み込まれる。常に最新の一覧で表示されたり、アクセスのたびに更新され新たなコンテンツ一覧が表示されたりする。
TwitterやFacebook、Instagramをはじめとしたソーシャルメディアのタイムライン（ニュースフィード）、YouTubeやニュースメディアなど、多くのWebサイトやメディア、アプリにてコンテンツ一覧の表示として採用されている。
アソシエーション分析（association analysis）とは、膨大なデータの中から統計的なパターンや意味のある関連性を抽出するデータマイニング手法のこと。
支持度、期待信頼度、信頼度、リフト値といった評価指標を用いて、抽出したルール（アソシエーションルール）を評価する。
アソシエーション分析の中でも、小売業のPOSデータやECのトランザクションデータを扱うものを特に「バスケット分析」と呼ぶ（同義として扱われることもある）。
ブランド認知（brand awareness）とは、消費者が当該ブランドをどの程度知っていてなじみがあり、またどのように知っているかを反映したものである。ブランドが消費者に価値あるブランドとして検討、選択してもらうためには、まず認知される必要がある。
ブランド論の第一人者Kevin Lane Keller氏によれば、ブランド認知は「ブランド再認（助成想起）」と「ブランド再生（純粋想起）」の2つのプロセスで構成される。ブランド再認は、消費者がブランド名などのブランド要素に接した際に記憶から当該ブランドを判別できることを指す。一方ブランド再生は、消費者にその製品カテゴリーへのニーズが発生したときに記憶の中から当該ブランドを思い起こすことを指す。
クリック＆コレクト（Click & Collect）とは、ECサイトで商品を購入した後、店舗や宅配ボックス、ドライブスルーといったピックアップポイントで商品を受け取る仕組み、あるいはそのような購買スタイルのこと。
類似のものに「BOPIS (Buy Online, Pick-up In-Store)」がある。クリック＆コレクトがさまざまなピックアップポイントでの受け取りを仕組みとして持つのに対し、そのうち受け取りを店舗のみとするのがBOPISである。
スマートフォンの普及とアプリ化、在庫管理のリアルタイム化に伴い、2016年頃から欧米の小売業や飲食業で急速に普及した。事業者にとっては大都市圏での費用対効果が高く、EC化率の向上にもつながる。消費者にとってもメリットが多い。
オプトイン（opt-in）とは、ユーザーが企業や団体からの情報の受信を明示的に承諾したり、個人に関する情報が利用されることに同意の意思を示すこと。もしくはその手段や仕組みのこと。ニュースレター（メールマガジン）の配信への同意などが例として挙げられる。
ユーザーの承諾なくダイレクトメールなどを送ることは、特定電子メール法（特定電子メールの送信の適正化等に関する法律）によって禁止されており、オプトインした人にしか送信してはいけない。
近年ではGDPR（EU一般データ保護規則）の開始により、対象のWebサイトでは企業によるCookieの取得や利用をオプトインで事前に同意を得るケースがある。
オプトインと反対に、そのような企業からの情報受信や個人情報の利用に許諾しない意思を示すことを「オプトアウト」という。
オプトアウト（opt-out）とは、ユーザーが企業や団体からの情報の受信を拒否したり、個人に関する情報が利用されることを許諾しない意思を示すこと。もしくはその手段や仕組みのこと。メールマガジンやメーリングリストの配信停止、ターゲティング広告の停止やその目的での情報収集停止などが例として挙げられる。
企業がメールによって広告などの情報提供を行ったり、収集した情報を元にターゲティング広告を配信したりする場合、ユーザーが自由にそれを拒否できるようにオプトアウト方法の明記や仕組みを提供しなければならない。
オプトアウトと反対に、そのような企業からの情報受信や個人情報の利用に事前に同意、許諾の意思を示すことを「オプトイン」という。
シミュラークル（simulacre）は、もともとは現実を何かに置き換えた「模擬、模造品、虚像」を意味するフランス語だが、哲学者のジャン・ボードリヤール（Jean Baudrillard）らが「本質を記号化したコピー」と独特の定義をし、その意味で用いられることが多い。
ジャン・ボードリヤールは、「シミュラークル」を本質に対する「仮象」として捉えた。ルネサンスから産業革命の時代は特定階級に限定されたものに対する「模造」、産業革命から近代の時代は複製技術による「生産」、現代の消費社会では「シミュレーション」として、シミュラークルは変遷したとしている。
つまり現代では、シミュラークルは記号化されたコピーとして現実のものから解き放たれ、現実と記号が逆転した状態、オリジナルなき記号化されたコピー概念として存在する。
Amazon’s Choice（アマゾンチョイス）とは、Amazonが独自の基準で選んだ商品に付与されるマーク、ラベルのこと、あるいはその商品のこと。独自のアルゴリズムによってオススメ商品としてラベルが付与されている。2018年6月頃に登場した。
AmazonのECサイトでAmazon’s Choiceのマークをクリックすると、「Amazon’s Choice は、評価が高く、お求めやすい価格の商品をおすすめします。」という文章が表示される。「すぐに発送ができて」という表現が含まれていた時期もある。
商品検索結果もしくはカテゴリーの商品一覧につき、1商品または少数の商品にのみ付与される。
レビューでの高評価や価格、品質や在庫状況がどの程度反映されているかといった基準は不明。必ずしもすべてのAmazon’s Choice商品が適正な販売者による良質な商品というわけではない。
本業とは、個人においては「主要な収入源を得ている職業、あるいは本来の仕事と認識しているもの」であり、副業との対比で用いられたり、パラレルキャリアなどの概念に含まれたりする。
企業においては、定款に目的として記載されている事業のことを指す。企業の本業による収益は会計上では「営業収益」として扱い、本業以外からの収益は「営業外収益」として扱われる。
エッセンシャルワーカー（essential workers）とは、人間が社会生活を維持する上で不可欠な仕事に従事している労働者のこと。ライフラインなどの生活インフラ、社会インフラを維持する仕事（エッセンシャルサービス）の従事者である。国によって異なり、ストライキが許されないなど労働に関して法的な制限が設けられた職業の場合もある。
一般的には、病院などの医療、電気や水道などの公共事業、公共交通機関、物流、小売店や飲食店などで勤務する人たちが例として挙げられる。
2020年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により世界中で外出自粛やロックダウンが求められ、その中で勤務する彼らにスポットライトが当たり、エッセンシャルワーカーという言葉が注目されるきっかけとなった。
バスケット分析（basket analysis）とは、小売業のPOSデータやECのトランザクションデータを分析し、一度の購入で一緒に買われている商品の組み合わせを明らかにする手法のこと。買い物かご（バスケット）を一つの単位とすることに由来する。「マーケットバスケット分析」ともいう。
一緒に購入される商品に共通の傾向が見つかれば、販促キャンペーン施策や店内の棚割りなどに反映できる。
膨大なデータの中から統計的なパターンや関連性を抽出するデータマイニング手法「アソシエーション分析」の一つ。アソシエーション分析は、支持度、信頼度、リフト値といった指標を用いて行うが、その中でもPOSデータを扱うものを「バスケット分析」と呼ぶ（同義として扱われることもある）。
VPNとは、Virtual Private Network（バーチャル・プライベート・ネットワーク）の略で、インターネット上の拠点間に仮想の専用線を設けてセキュアな企業ネットワークを実現する技術のこと。パブリックなネットワークを使いながらプライベートネットワークに接続しているかのような安全性と利便性を持ち、通信の不正アクセスやデータ改ざんを防ぐことができる。
VPNを利用することで、専用線を引くことなく拠点間の通信を行え、安全に社外からリモートで社内ネットワークにアクセス可能になる。
VPNは、既存のインターネット回線を利用する「インターネットVPN」と、通信事業者が用意したネットワーク（閉域網）を利用する「IP-VPN」の2種類に分かれる。インターネットVPNは低コストで構築できる一方で、通信速度や品質は利用するインターネット環境に左右される。IP-VPNは閉域網を利用するため通信速度や品質は安定し、より信頼性の高いセキュリティが担保される。
ロイヤルティプログラム（loyalty program, customer loyalty program）とは、一定期間に頻繁にサービスを利用した優良顧客（会員）に対して企業が提供するインセンティブの仕組みのこと。顧客満足度やリピート率、LTV（顧客生涯価値）の向上を目的としたマーケティング施策の一つ。顧客は獲得ポイントやランクごとに特典や報酬を得られる。「リワードプログラム（rewards program）」。
航空会社のマイレージプログラム、小売店や飲食店のスタンプカード、クレジットカードなどのポイントシステムなどが例として挙げられ、多くの業種、業態で導入されている。
比較的取り組みやすく、マインドシェアやリピート率の向上などが期待できるが、広く普及したためにポイント値引きなどが当たり前のサービスとして常態化し、顧客ロイヤルティの醸成に至らないケースも散見される。より特別な価値の提供や感情的なブランド接点の構築、パーソナライズといった差別化が求められる。
ゼロパーティデータ（zero-party data, ZPD）とは、ユーザーが何らかの対価を得るために企業（広告主）に対して意図的に提供するデータのこと。企業からのオファーを受けるのと引き換えに、そのユーザー固有のデータ利用をオプトインで承諾するというものである。趣味嗜好や購入意向といったユーザーのみが持ち合わせているデータであることが多い。
企業が自ら収集したデータ「ファーストパーティデータ」の一種とも言えるが、「同意の上でユーザー自らが提供するデータ」として区別しようというものである。ゼロパーティデータの収集により、よりパーソナライズされたマーケティングや広告などのコミュニケーションに活用できるとされる。アメリカの調査会社フォレスターリサーチ社が2018年に提唱した。
GDPRやCCPA（カリフォルニア州消費者プライバシー法）の施行と関連して企業による個人データの収集や利用がセンシティブになる中で、ユーザーがプライバシーを管理しつつも興味のあるブランドや企業には自らの趣味嗜好を理解してもらうために、意識的に共有されるデータである。
