5:25の法則とは、顧客離れを5％改善すれば利益が25％以上改善するというもの。ブランド・ロイヤルティの高い既存顧客の方が小さなコストで商品の購入やアップグレードをしてもらいやすく、時間の経過とともに大きな利益をもたらす。また新たな新規顧客を紹介してくれるなど、小さなコストでの新規顧客獲得の可能性も持つ。
新規顧客への販売コストは既存顧客への販売コストの5倍かかるという1:5の法則、顧客維持率の維持や向上、あるいはチャーンレートの減少などと合わせて、既存顧客の維持と関係性構築が重要であるという考え方のひとつ。
アメリカのコンサルティング会社Bain & Company社のディレクター、フレデリック・ライクヘルド（Frederick Reichheld）が調査結果より見出したとされる。
SOPとは、Standard Operating Proceduresの略で、基本的な業務の作業や手順を詳細に記述した指示書のこと。医療における治験業務や製造業などにおいて、作業を標準化して業務の品質を担保、均一にするために準備される。「標準作業手順書」。
SOPは各企業や機関にて独自に作成される。手順以外にノウハウや規則なども含んだマニュアルとは異なり、業務の信頼性や正確性を高めるために確実に守られるべき手順や事項をまとめたものである。より重視されるのは作業効率ではなく標準化や正確性である。
1:5の法則とは、新規顧客の獲得コストや販売コストは既存顧客への販売コストあるいは顧客維持コストの5倍かかるというもの。
新規顧客の獲得には、広告や営業、展示会やセミナーといったコストが多くかかり、利益率も高くない。ブランド・ロイヤルティの高い既存顧客の方が商品の購入やアップグレードをしてもらいやすく、新規顧客の獲得以上に既存顧客の維持と関係性構築が重要であるという考え方である。
「5倍」の数字には異なる説があり、新規顧客の獲得の方が高いのは概ね支持されているが、7倍とする説やそれ以上とするものもある。
顧客離れを5％改善すれば利益が25％以上改善するという「5:25の法則」とともに、アメリカのコンサルティング会社Bain & Company社のディレクター、フレデリック・ライクヘルド（Frederick Reichheld）が調査結果より見出したとされる。
サルベージ（salvage）とは、もともとは沈没した船舶の引き揚げや回収作業のことを表す英語だが、ビジネスやITの領域においては破損したハードディスクなどのデータストレージからデータを取り出す作業やサービスのことを指す。区別するために「データサルベージ」とも呼ばれる。
破損や不具合などでユーザーがデータを読み込めなかったり、誤ってデータを削除してしまった際に、特別な技術を用いてデータを救出する作業である。そこから転じて、ストレージの大容量化に伴って保存データが埋もれてしまい、格納場所がわからなくなった状態から再発見する作業もサルベージと呼ばれる。
金融業界において第三者に渡ってしまった手形を回収することもサルベージと呼ばれる。
後知恵バイアス（hindsight bias）とは、物事が起きる前よりもその結果を知った後の方が、それが予測可能だったと考えてしまう心理的傾向のこと。認知バイアスの一種。読みは「あとぢえバイアス」。
物事の結果を知ってから「そうなると思っていた」と結果論を主張するなど錯覚してしまうというもの。
後知恵バイアスは自らのその評価を過信してしまいやすく、自信過剰になったり、原因究明の思考停止や結果だけでの判断を引き起こしやすい。
過去の出来事の過程にかかわらずその結果を過度に強調して評価する「成果バイアス」と似ているが、成果バイアスは過去の出来事を歪曲せず、実際の結果を強調して評価する。
ギミック（gimmick）とは、「からくり、仕掛け、特殊効果」を意味する英語で、ビジネス領域では「表からは見えない驚くような仕掛け、思いつかないような戦略」という意味で用いられる。
一見すると普通の商品やサービスに見えるが、目に見えないところでは巧妙な仕掛けが施されていたり、綿密な戦略の上で設計されていたり、消費者が驚くような魅力要素が備わっているときに、「ギミックがある」「ギミックの備わった」「ギミックの効いた」といった表現を用いる。
エンドツーエンド暗号化（end-to-end encryption, E2EE）とは、通信ネットワークにおいて通信を行う送信者と受信者のみが暗号化されたデータを復号、閲覧できる仕組みの、秘匿性の高い暗号化技術のこと。「E2E暗号化」「端末間暗号化」。
転送途中のデータは常に暗号化される。そのため、中間に介在するサービス管理者を含めた第三者が仮に通信データを取得しても復号できず、解読を防ぐことができる。エンドツーエンド暗号化に対応したサービスであれば、有効化することで一定のプライバシーやセキュリティを保護できる。
カリギュラ効果とは、禁止されるとかえって興味関心を強く引き、禁止に背く行動をしてしまう心理効果のこと。例えば「閲覧禁止」と言われるとかえって見たくなるといった心理現象が挙げられる。日本固有の表現である。
行動や選択の自由を制限、侵害された際に、反発した態度をとって自由を回復しようとする「心理的リアクタンス」の一種。類似の英語表現に「Banned in Boston（ボストンでは禁止）」がある。コミュニケーションの送り手の意図に反して受け手の態度が意図から反対の方向へと変わる「ブーメラン効果」とも類似する。
暴君で有名だった第3代ローマ皇帝カリグラをモデルにした1980年のアメリカ映画『カリギュラ』が、その過激な内容のために一部地域で上映禁止になり、それがかえって話題になってしまったことに由来する。
「心臓の悪い人は見ないでください」「初めての方にはお売りできません」といったコピー、「絶対に箱を開けてはいけません」「絶対に覗かないでください」「絶対押すなよ」といったセリフなど、興味関心を誘発する表現としてマーケティングや広告に応用されている。
プレースホルダー（placeholder）とは、後から入力される実際の値の代わりに仮に使用される文字列や値、ラベル、目印、確保された位置やスペースのこと。その時点ではまだ不明もしくはセキュリティ上の理由で表示されない実際の値の、代替要素である。
HTMLの場合、入力フォーム要素のテキストボックスやテキストエリアの中であらかじめ表示される初期表示文言のことを指す。PowerPointをはじめとしたプレゼンテーションソフトウェアでは、タイトルや本文、図表などのレイアウトを保持する点線で囲まれたボックスが該当する。
顧客維持率とは、購入や会員登録によって顧客となった人を一定期間の後にどの程度顧客として維持できているか、契約を継続できているかを示す指標のこと。カスタマーリテンションレート (Customer Retention Rate, CRR)。アカウント（契約者）あたりの維持率であればアカウントリテンションレート（Account Retention Rate, ARR）もしくはLogo Retention Rateである。
新規顧客への販売コストは既存顧客への販売コストの5倍かかり（1:5の法則）、顧客離れを5％改善すれば利益が25％以上改善するといわれる（5:25の法則）。特にビジネス初期のフェーズにおいては顧客の維持率が重要な指標の一つになる。
ビジネスによって算出する頻度は異なり、四半期や年度ごとに算出することが多いが、SaaSなど契約ベースのビジネスでは月次で算出する。
「チャーンレート（解約率）」「NRR（売上継続率）」などとともに、顧客の継続性を計る指標の一つである。
ウォーターフォールチャート（waterfall chart）とは、最初の値が数値の増減によってどのように変化したのかという増減の累積や内訳を可視化したグラフ表現のこと。積み上げ棒グラフなどの重なる部分を分解し、最初の値から最終の値までの増減を表すことができる。「滝グラフ」「ウォーターフォール図」とも呼ばれる。
会社の決算などで、前期から今期へのキャッシュフローの変化を表す際などでよく用いられる。コンサルティング会社のマッキンゼー・アンド・カンパニーが普及させたとされる。
エクセルやGoogleスプレッドシートを用いて標準で作成できる。
▲ウォーターフォールチャートの例
CAC Payback Periodとは、CAC（顧客獲得コスト）を利益で回収するのにかかる期間のこと。顧客獲得コスト回収期間。SaaSなど契約ベースのビジネスでよく用いられる。
CAC Payback Periodは、以下の計算式で算出する。
CAC Payback Period = CAC / ( ARPA x 売上総利益率 )
目安として、CAC Payback Periodは12か月間以内が良好であるとされる。LTV（顧客生涯価値）がCACを上回っているかというユニットエコノミクスとともに、顧客あたりの収益性を測る重要な指標の一つである。
ブランド再認とは、消費者がブランド名やロゴ、広告や製品といったブランド要素に接した際に、その助けを借りて記憶から当該ブランドを判別できること。ブランド認知のプロセスの一つ。助成想起と同義。
ある商品を与えられたときに、消費者が過去にそのブランドを見たり聞いたりしたことがあると正確に区別できることを指す。ブランドアイデンティティ、自己同一性に関わるものである。
ブランド論の第一人者Kevin Lane Keller氏によれば、ブランド認知には「ブランド再認」と「ブランド再生」の2つのプロセスがある。ニーズが発生した際に当該ブランドを想起する「ブランド再生」と合わせて、ブランド認知の深さに関わってくる。
ブランド再生（brand recall）とは、消費者にその製品カテゴリーへのニーズが発生したときに、消費者が記憶の中から当該ブランドを思い起こすこと。ブランド認知のプロセスの一つ。純粋想起と同義。
「○○といえば」など、ニーズやカテゴリーといった限られた要素が提示された際に特定ブランドを想起するのは、そのブランドをすでに知っているだけでなく特徴や満足感も理解していることになり、ブランド認知が高いことを示す。
ブランド論の第一人者ケビン・レーン・ケラー（Kevin Lane Keller）によれば、ブランド認知には「ブランド再認」と「ブランド再生」の2つのプロセスがある。「ブランド再認」は、消費者がブランド名やロゴ、広告や製品といったブランド要素に接した際に当該ブランドを判別できることであり、限られた要素から想起する「ブランド再生」の方が認知のレベルが高い。ブランド再認とブランド再生はともにブランド認知の深さに関わってくる。
レベニューチャーンレート（Revenue Churn Rate）とは、顧客に対する解約で算出する「チャーンレート（解約率）」のうち、収益ベースで算出するチャーンレートのこと。「MRRチャーンレート (MRR Churn Rate)」と呼ぶこともある。
顧客数ベースの解約ではなく、本来得られた収益をどれぐらい損失したのかを把握するために用いられる。顧客数ベースの場合は「カスタマーチャーンレート」を用いる。
カスタマーチャーンレート（Customer Churn Rate）とは、顧客に対する解約で算出する「チャーンレート（解約率）」のうち、顧客数ベースで算出するチャーンレートのこと。一般的にチャーンレートと呼ぶ場合は「カスタマーチャーンレート」のことを指していることが多い。
アカウント（契約者）あたりのチャーンレートであれば、アカウントチャーンレート（Account Churn Rate）もしくはロゴチャーンレート（Logo Churn Rate）という。
SaaSなど継続ベースのビジネスにおいて、より良い条件を求めて解約し他社に乗り換えるユーザー顧客「チャーン」の割合を示す指標である。どれだけ顧客を維持できているかの把握に用いられる。
顧客数ベースではなく、本来得られた収益をどれぐらい損失したのかを把握する場合は「レベニューチャーンレート（MRRチャーンレート）」を用いる。
SaaS Quick Ratioとは、SaaSビジネスの収益構造の健全性や成長性を測る指標の一つで、増加分のMRR（月間経常収益）を損失分のMRRで割ることで算出される。たとえチャーン（解約）が発生していても、新規顧客獲得や既存顧客へのアップグレードが良好かどうか、定期的な売上を成長させる可能性を持つかどうかを測るものである。
初期のフェーズでは意味をなさず、2年目以降など軌道に乗ったフェーズから見る指標である。
2015年にベンチャーキャピタリストのMamoon Hamid氏が提唱した。
YOLOとは、「You Only Live Once」の略で、「人生は一度きり」という意味の英語のスラング。「たった一度の人生なので、思い切り生きよう、冒険しよう、楽しまないとね」というニュアンスで用いられる。読みは「ヨーロー」。
古くからある表現だが、2011年にカナダ出身のラッパーDrakeが発表したヒット曲「The Motto」の中で「You only live once: that’s the motto nigga YOLO」と歌詞に歌われ、ソーシャルメディアの普及もあって広まった。Instagramなどでのハッシュタグ「#YOLO」も多く用いられる。
ARPAとは、Average Revenue Per Accountの略で、通信サービスやWebサービスなどにおける1アカウント（1契約者）あたりの平均売上を表す指標のこと。読みは「エーアールピーエー」。
携帯電話キャリアなど通信事業者をはじめ、WebサービスやSaaSなど契約ベースのサブスクリプションのビジネスで用いられる。「ARPU (Average Revenue Per User)」は1ユーザー単位の平均売上だが、1ユーザーが複数端末で利用できるサービスや1契約で複数ユーザーが利用できるサービスの場合は、契約単位である「ARPA」の方が適切である。
1か月単位で表すことが多く、1か月間にアカウントあたりいくら売り上げているかを表す。サービスの健全性を測る指標の1つ。
ギグワーカー（gig worker）とは、インターネット上のプラットフォームサービスを介して単発の仕事（ギグワーク）を請け負う労働者のこと。多くは企業に属さないフリーランスや個人事業主だが、企業に雇用されながら副業として取り組む人も一定数いる。そのようなワークスタイルを基盤とした経済形態「ギグエコノミー」における、サービス提供者側である。2010年代半ばから台頭した。
インターネット上のプラットフォームサービスにて、そのサービス利用者（発注者）とマッチングされる仕組みで業務を請け負う。契約上はギグワーカーとプラットフォームサービス間での業務委託であり、発注者と直接契約を結んで請け負う仕事を含まない点が通常のフリーランスと異なる。この形態で行われる業務がギグワークである。
配車サービスのUberやフードデリバリーのUber Eats、宿泊施設仲介のAirbnbや家事代行サービス、クイックコマースなどが例として挙げられる。データ入力やコンテンツ制作、Webサイト制作やプログラミングといったより専門性の高い業務を依頼できるクラウドソーシングも含む。
ギグワーカーは気軽に取り組め、自分の裁量でスキルや時間を切り売りし、多様な働き方や生活を送れるようになる。また専門性の高い人材が特定の企業に属さずに、プラットフォームサービスを通じて仕事を請け負える。一方で、仕事の獲得が不安定であったり、競合の増加と単価の下落、トラブル時の大きな責任負担といった問題を抱える。
音楽領域の英語で、ライブハウスでの短い演奏セッションやクラブでの一度限りの演奏を意味するスラング「ギグ（gig）」に由来する。