最右翼とは、ビジネス領域など一般的には「集団の中で最も有力と思われるもの、本命のもの」という意味で用いられる。最上位に位置している場合や、集団から1つを選ぶ際に最も有望であると推測、期待される場合に「○○賞受賞の最右翼」「成長著しい○○業界の最右翼」などと用いる。政治的な意味合いはない。
古くから物事の優劣を順番に並べる際、一番右に位置するものが最も優れたものであったことに由来する。「右に出るものはいない」の表現に類似する。
ファインディング
ファインディングもしくはファインディングス（findings）とは、ビジネス領域においては調査情報や分析データなどから得られる一次的な発見や気付き、所感のこと。事実や情報から表面的に得られる気付きや意見、解釈である。
もとの意味では後述の「ファクトファインディング」と同様に調査結果そのものを含むが、教育や医療、ビジネスにおいてはそれに対する一次的な所感の意味合いでの使用が見られる。
また、調査やヒアリングを実施して事実を整理、把握すること、もしくはその調査結果を「ファクトファインディング」と呼ぶ。
NTM (next twelve months, 今後12カ月)
NTMとは、「next twelve months」の略で、「今後12カ月」「翌12カ月」を表す英語である。主に企業の財務会計などで、現在から直近の12カ月間の財務指標を予測する際に使用される。
「過去12カ月」の意味として用いられる「LTM (last twelve months)」「TTM (trailing twelve months)」とは正反対の期間、指標となる。過去の指標は必ずしも企業の潜在的な価値や今後の成長可能性を表しておらず、その場合はNTMと合わせて評価を行う。
TTM (trailing twelve months, 直近12カ月)
TTMとは、「trailing twelve months」の略で、「直近12カ月」「過去12カ月」を表す英語である。主に企業の財務会計などで、直近12カ月間の財務指標を評価する際に使用される。TTMとして提示された指標の数値は企業の直近の会計年度の内容とは必ずしも一致しない。
「過去12カ月」を意味する「LTM (last twelve months)」も「TTM」と同様の意味で用いられる。
「TTM」には「直近12カ月」とは別に金融機関が外国為替取引の際に用いる「仲値 (Telegraphic Transfer Middle Rate)」の意味があることに注意すること。
LTM (last twelve months, 過去12カ月)
LTMとは、「last twelve months」の略で、「過去12カ月」「直近の12カ月」を表す英語である。主に企業の財務会計などで、過去12カ月間の財務指標を評価する際に使用される。LTMとして提示された指標の数値は企業の直近の会計年度の内容とは必ずしも一致しない。
「直近12カ月」を意味する「TTM (trailing twelve months)」も「LTM」と同様の意味で用いられる。ただし「TTM」には「直近12カ月」とは別に金融機関が外国為替取引の際に用いる「仲値 (telegraphic transfer middle rate)」の意味があることに注意すること。
リンゲルマン効果（社会的手抜き）
リンゲルマン効果（Ringelmann effect）とは、集団で共同作業を行う際に、人数の増加とともに個々のメンバーの生産性が低下する現象のこと。集団形成で起こる怠惰現象である。「社会的手抜き (ソーシャルローフィング, 社会的怠惰, social loafing)」「フリーライダー現象」とも呼ばれる。
1913年にフランスの農学者マクシミリアン・リンゲルマン（Maximilien Ringelmann）が1882年から1887年にかけての研究を元に発表した。集団のメンバーが「綱引き」や「荷車を引く」といった共同作業に取り組む際、人数が増えるほどグループの作業完了の効率性が低下するというものである。労働生産性の低下の要因として、モチベーションの喪失とメンバー間の調整の2つを挙げている。またこの現象を通して「自分以外の誰かがやるだろう」という集団心理現象「傍観者効果」と似た現象も観察されている。
マーチャンダイジング (MD)
マーチャンダイジング（merchandising）とは、消費者が求める商品を、適切な数量や価格、適切な場所やタイミングで提供するための戦略、企業活動のこと。「商品化計画」「商品政策」などと訳される。主に小売業界で用いられる。略称は「MD」。
商品の企画開発から仕入れ、価格設定や販売方法、在庫管理といった一連の活動を含む。「マーケティング」の概念に含まれるものだが、その範囲や定義は流動的で、用いる業界や企業、時代によって異なることがある。
アメリカ・マーケティング協会（AMA）は、マーチャンダイジングを「適正な商品を、適正な場所で、適正な時期に、適正な数量を、適正な価格で、マーケティングする諸計画」と定義し、それらを5つの要素を「5つの適正 (5R, Five Rights)」とした。
- 適正な商品：消費者が求める商品を置いているか。品揃え
- 適正な場所：どこで販売しどのように陳列するのか
- 適正な時期：いつ仕入れていつ販売するのか
- 適正な数量：どれだけ仕入れてどれだけ販売するのか。在庫管理
- 適正な価格：いくらで仕入れていくらで販売するのか。価格設定
ブランドセーフティ
ブランドセーフティ（brand safety）とは、ブランドを毀損するような不適切なWebサイトやコンテンツに広告が表示されるリスクから安全性を確保する取り組みのこと。主にインターネット広告の出稿の際の課題として取り上げられる。
インターネット広告を検証する仕組み「アドベリフィケーション」の検証要素の一つ。
広告主が広告を出稿する際、広告の配信先が違法なWebサイトや不適切なコンテンツだった場合にブランド価値の毀損につながる。そのため、広告配信先のWebサイトの指定や除外などの品質確保が必要となる。
トキシック・ポジティビティ（有害なポジティブさ）
トキシック・ポジティビティ（toxic positivity）とは、どんなにつらい状況であっても常にポジティブな思考を維持すべきだという信念のこと、もしくはそれを過度に一般化しすぎる状態のこと。ネガティブな感情は抑圧すべきものでポジティブな状態を過度に強制、肯定するという状態である。「有害なポジティブさ」とも呼ばれる。
人が心を痛めてつらい状況にあるときに過度にネガティブな感情を抑制すると罪悪感や後ろめたさなどの二次感情を生み、逆効果となってかえって心身の不調につながることが指摘されている。過度にポジティブさを意識するのではなく、ネガティブな状況を受け入れてその状態を否定しないこと、またそのような人と接する際は共感することなどが大切である。
2020年からの新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大に伴い、心身に不調を感じる人が増大して注目されるようになった。
マネタイズ（収益化）
マネタイズ（monetize）とは、ビジネス領域においては事業で収益を得る仕組みを作ることを意味するビジネス用語である。「収益化」。特にIT業界をはじめとしたビジネス界隈では、収益を生んでいない無料サービスなどを広告収入やユーザー課金、コンテンツの有料化によって収益化を図ることを指して呼ぶことが多い。
英語で「貨幣を鋳造する」「通貨と定める」「収益化する」などを意味する「monetize」に由来する。
同意管理プラットフォーム (CMP, コンセントマネジメントプラットフォーム)
同意管理プラットフォーム（コンセントマネジメントプラットフォーム, consent management platform, CMP）とは、Webサイトやアプリの利用ユーザーに対してCookieをはじめとしたユーザーデータの取得と利用目的を明示し、その同意（オプトイン）を獲得、管理更新するツール、サービスのこと。
ユーザーのデータとプライバシーを保護するために、ユーザーはデータの取得目的を確認した上で同意や拒否を選択でき、後から同意の撤回もできる。企業側はユーザーの同意状況を把握でき、また拒否ユーザーのデータを記録しない対応を取ることができる。
ヨーロッパ（EU）の個人情報に関する法律「GDPR（一般データ保護規則）」や「CCPA（カリフォルニア州消費者プライバシー法）」の影響により、Cookieをはじめとしたユーザーデータの取得と利用には根拠が求められるようになった。その利用目的によっては同意が必要となり、同意管理プラットフォームの導入が普及した。
インポスター症候群
インポスター症候群（impostor syndrome, impostor phenomenon）とは、特定の分野で社会的に成功した事実などがあるにも関わらず、自分の能力や実績を内面的に肯定できずに自分自身を過小評価してしまう心理的傾向のこと。「インポスター体験」「詐欺師症候群」「ペテン師症候群」ともいう。詐欺師（impostor, imposter）のように周りをだましているような罪悪感を感じるところに由来する。
自身の実力や成功を「これは自分の実力ではなく、周囲のサポートや運のおかげ」と思い込み、いつか本当の実力がばれてしまうのではないかと不安になったりネガティブな思考になったりするというものである。必要以上に謙遜したり自身を卑下したりする行動が見られる。
1978年にPauline R. ClanceとSuzanne A. Imesが行った調査で報告、命名された。当初は成功を収めた女性に多いと考えられていたが、性別や成功経験の有無にかかわらず生じるとされている。
近接性バイアス
近接性バイアス（proximity bias）とは、日常的に物理的な距離が近かったり直接対面で接する時間が長かったりするほど、その相手を優遇して好意的な関係を持ちたいと思う心理的傾向のこと。
物理的な距離が遠い人よりも近い人の方が親密になりやすい。これは、何度も繰り返し接触することで警戒心が薄れて好感度が高まる「単純接触効果」が働くためと考えられている。
一方ビジネスにおいては、特に2020年以降、オフィス勤務者とリモートワークをする人に分かれた職場ではオフィス勤務者への評価を無意識に優遇してしまうリスクが指摘されている。
箱推し
箱推しとは、お気に入りの存在「推し」としてグループ内の特定の一人を応援するのではなく、そのグループ全体を応援すること。アイドルやグループなどの特定の一人のファン「単推し」の対義語としての表現である。読みは「はこおし」。
単にグループ内の全員のメンバーを平均的に応援するだけでなく、グループのコンセプト、表現、活動内容、関わっているプロデューサーやクリエイター、スタッフを含めて応援しているケースも見られる。もともとはアイドルをはじめ人（によるグループ）が対象であったが、アニメ作品をはじめさまざまなものが箱推しの対象となっている。
集合知（集団的知性）
集合知（collective intelligence, collective knowledge, wisdom of crowds）とは、多くの人の知識を蓄積して価値のある情報として体系化したもの、もしくはそのような概念のこと。「集団的知性」ともいう。
個々の知識だけでは大きな価値を生みにくい。しかし多くの人から知識を収集し、誤りの修正や内容の更新を重ねることで、個々の知識では到達しなかった高い次元の価値を創造し、より優れた知性になるというものである。
ITの領域でも古くからLinuxといったオープンソースのソフトウェアなどで用いられた概念である。近年では、インターネットの普及により個人による集合知形成への貢献機会が大幅に増加し、Webコンテンツも集合知として活用されるようになった。代表的なものとしてインターネット上の百科事典「Wikipedia」が挙げられる。2005年以降に流行した「Web 2.0」で登場したブログやソーシャルメディアなどのコンテンツ、UGC（ユーザー生成コンテンツ）も、集合知の一つとして捉えられる。
IaaS (Infrastructure as a service)
IaaSとは、Infrastructure as a serviceの略で、インターネット経由でサーバーやストレージ、ネットワークなどのシステムインフラ基盤を提供するクラウドコンピューティングの仕組み、もしくはそのサービスのこと。読みは「イアース」「アイアース」などと呼ばれる。
仮想サーバーなどのシステムやネットワークの構築環境をインターネット上のサービスとして提供するものである。自由度の高い環境構築が可能で、システム管理者の負荷を抑えられるメリットがある。
主要なIaaSとしては、Amazon AWS、Microsoft Azure、Google Cloud Platform (GCP)などがある。
インターネットを通してクラウドから「サービス」として提供される概念「XaaS (Everything as a Service)」の一つ。
ネイティブアプリ
ネイティブアプリケーション（native application）とは、端末やOSにインストールして使用し、それらの上でプログラムを直接実行できるアプリケーションのこと。ダウンロードやインストール、バージョンアップデートの必要があるが、端末やOSといったプラットフォーム向けに開発されているためそれらの機能を最大限に活用できる。また必ずしもネットワーク環境を必要としない。略称は「ネイティブアプリ」。
「Webアプリケーション（Webアプリ）」や「Javaアプリケーション（Javaアプリ）」との対比として用いられることも多い。特にスマートフォンに関する言及では「Webアプリ」との対比で用いられる。Webアプリは常に最新のバージョンを利用できるが、実行処理をWebサーバ上で行うため、Webブラウザーを介してインターネットに接続する必要がある。
捨て看板
捨て看板とは、不動産物件や店舗、イベントなどの誘導や告知を目的として街路樹や電柱、ガードレールなどの屋外に立てかけて設置される看板のこと。略称は「捨て看（すてかん）」。
さまざまな形態があるが、布や耐水性の生地などに印刷した高さ2メートルほどの看板が多く見られる。所定の敷地以外への設置は基本的には違法や条例違反となることが多い。
設置されたまま回収されずに放置されることも多いこと、あるいは用途が終わればすぐに捨てることが可能であることなどから「捨て看板」と呼ばれる。
改悪
改悪とは、物事を改めることでかえって悪くすること。読みは「かいあく」。「改善」の対義語。
物事がかえって悪くなったことを非難する際に用いられることが多い。特に、物事の受領者がそれまで特定状況下にて利益や恩恵を享受していたが、提供者が制限を厳格化するなどしてその恩恵を弱めることに対しての非難の場面でよく使用が見られる。
物事の提供者と受領者の両者が共に望む「期待する状態」を目指して改めたが結果としてその状態に至らない場合ではあまり用いられない。
FIFO (先入れ先出し)
FIFOとは、「first in, first out」の略で、先に入れたもの、つまり古いものを先に取り出す「先入れ先出し」の順序、処理方法のこと。「先入先出法」。読みは「ファイフォ」「フィーフォ」など。
複数の対象を管理、処理する際の順序の原理のことで、日時の古いものから順番に取り出していくというものである。コンピュータ（IT）や物流、金融など、さまざまな領域で用いられる。
FIFO（先入れ先出し）に対して、後に入れたもの（新しいもの）から先に取り出す順序のことを「LIFO (last in, first out; 後入れ先出し)」という。