OTDとは、「on this day」もしくは「on the day」の略で、「今日のこの日は○○」「今日は何の日?」を意味する英語の略語である。インターネットスラング。
その日付に起きた過去や歴史上の出来事を紹介する際などに用いる。TwitterやInstagramなどのソーシャルメディアなどで、ハッシュタグ「#OTD」と付けたりして用いられることも多い。
OTDとは、「on this day」もしくは「on the day」の略で、「今日のこの日は○○」「今日は何の日?」を意味する英語の略語である。インターネットスラング。
その日付に起きた過去や歴史上の出来事を紹介する際などに用いる。TwitterやInstagramなどのソーシャルメディアなどで、ハッシュタグ「#OTD」と付けたりして用いられることも多い。
アップサイクル、もしくはアップサイクリング(upcycling)とは、資源や廃棄物を回収して再資源化したり再生利用したりする従来の再循環のリサイクルとやや異なり、創造的価値やアイデアを付与させてより価値ある新たな製品に変換すること。
再循環の過程でより低品質あるいは低価値のものに再生するリサイクルの一側面「ダウンサイクル(ダウンサイクリング, downcycling)」との対比であり、古いことの価値をより高めたり新たな価値を追加したり、異なるカテゴリーの製品に転換するなどして、アップグレードすることである。
ファッションやインテリア、雑貨などをはじめ、さまざまな領域で注目され、取り組まれている。例えばFREITAG社のメッセンジャーバッグはトラックの幌を再利用し、1つずつ手作りで製作され同じデザインのものがなく、高い人気を得ている。建築におけるリノベーションもアップサイクルの一つといえる。
「upcycling」と「downcycling」の言葉を初めて用いたのは1994年のSalvoNEWSにおけるThornton Kayによる記事であり、Reiner Pilzの発言として引用された。
「RSVP」もしくは「R.S.V.P.」とは、フランス語の「Répondez s’il vous plaît(レスポンデシュルブプレ)」の略で、「(招待に対する出欠について)お返事を下さい」、あるいは招待に対する返事そのものを意味する。招待状の末尾などに記されることが多い。英語の「please reply」と同義。英語の文中でも「RSVP」として用いる。
日常においても「返事する」の意味の動詞として用いられることがあり、「Please RSVP.」や「I RSVPed.」などと用いる。
ETDとは、「estimated time of departure」の略で、荷物などの「出荷予定時刻(出荷予定日)」、もしくは航空機や船舶などの「出発予定時刻」(船舶では「出稿予定時刻」)を表す英語の略語である。航空機や船舶などによる物流で用いられる貿易用語の一つだが、日常においても旅行の出発時刻などで用いる。読みは「イーティーディー」。
荷物の場合は「estimated time of delivery」の略の場合があり、「配達予定時刻(配達予定日)」の意味となる。誤解を生まないように「ETD (estimated time of delivery)」と省略せず記述することが望ましい。
ETDに対し、荷物などの「到着予定時刻(到着予定日)」、もしくは航空機や船舶などの「到着予定時刻」(船舶では「入港予定時刻」)を表す略語は「ETA (estimated time of arrival)」である。「estimated time of departure」の意味のときのETDとETAはセットで用いられることも多い。
ETAとは、「estimated time of arrival」の略で、荷物などの「到着予定時刻(到着予定日)」、もしくは航空機や船舶などの「到着予定時刻」(船舶では「入港予定時刻」)を表す英語の略語である。航空機や船舶などによる物流で用いられる貿易用語の一つだが、ビジネスや日常においても荷物やメールの到着時刻や旅行の到着時刻などで用いる。読みは「イーティーエー」。
ETAに対し、荷物などの「出荷予定時刻(出荷予定日)」、あるいは航空機や船舶などの「出発予定時刻」(船舶では「出港予定時刻」)を表す略語は「ETD (estimated time of departure)」である。ETAとETDはセットで用いられることも多い。
GUWMもしくはGURWMとは、「Get Unready With Me」を略した英語のフレーズである。
YouTubeなどの動画投稿サイトにて用いられる「GRWM (Get Ready With Me)」と対になるフレーズであり、「GRWM」が朝の外出前の身支度や化粧の様子を紹介する動画のタイトルやハッシュタグなどで用いられるのに対して、「GUWM」「GURWM」は帰宅後や風呂上がりからの様子を紹介する動画に用いられる。「Get Unready With Me」の文法通りの意味ではなく、モーニングルーティンに対しての「ナイトルーティン」の意味合いが強い。
メイク落としやナイトスキンケア、部屋着で過ごす様子、アロマを炊いたりストレッチをしたりといった就寝までのリラックスした時間の使い方の紹介が含まれる、ナイトルーティン動画の一種。若い女性を中心に人気がある。
詳しくは「GRWM (Get Ready With Me)」を参照のこと。
GRWMとは、「Get Ready With Me」の略で、「私と一緒に準備しましょう」という意味の英語のフレーズである。
YouTubeなどの動画投稿サイトにて、外出前の身支度や化粧の様子を紹介する動画(GRWM動画)のタイトルやハッシュタグなどで用いられる。若い女性を中心に人気がある。朝の起床やシャワー後から始まり、化粧や髪のセット、服選びなどが含まれ、モーニングルーティン動画と類似する。10分~30分の比較的長い時間の動画が多い。
韓国の美容系YouTuberが用いたのが始まりとされる。読みは「ジーアールダブリューエム」。
黙々と勉強や作業する様子を撮影した「Study With Me(一緒に勉強しよう)」の動画(「作業用動画」)と形式は類似するが、視聴者も一緒に準備することを前提とするというよりも、YouTuberやVloggerの普段の生活ルーティンを紹介する動画コンテンツの意味合いの方が強い。
出口戦略(exit strategy)とは、大きな損失が見込まれるために市場や経営から撤退する際、できるだけ損失を最小限にして撤退するための戦略のこと。必ずしも「撤退の際」ではない場合もある(後述)。もともとは戦時中に軍や人命などの損害を最小限にして撤退するための軍事的な作戦のことだったが、経営や経済、投資などの領域でも用いられるようになった。
ビジネス領域においては、スタートアップ企業や企業再生などにおける投資資金の回収のことで、創業者や投資ファンドが株式を売却して利益を得ることを指すことが多い。この場合、必ずしも撤退の際の戦略というわけではなく、新規株式公開(IPO)、株式譲渡などのM&A、経営陣による買収(MBO)などによって利益を手にすることも含まれる。「イグジット (exit)」や「ハーベスティング (harvesting)」ともいう。
経済においては、金融危機の際に景気回復のため国が行ったゼロ金利やマイナス金利などの極端な金融緩和政策を、経済や市場を混乱させることなくいかに正常化していくかという「出口政策」のことを表す。
WTAとは、「willingness to accept」の略で、所有物を手放す際の最小の代償金額のこと。「それぐらいの金額であれば売ってもよい、手放してもよい」という手放す際の価値の大きさである。公害など損害を受けるような負の外部性を負担する際に承諾する代償金額も該当する。「受け取り意思額」ともいう。
一方、商品に対して消費者が自ら喜んで支払う価格のことを「WTP (willingness to pay, 支払意思額)」という。標準的な経済理論であれば、WTAとWTPの差は小さなものになるはずだが、実際にはWTAはWTPの数倍になるなど大きく乖離する。このようなWTAとWTPの乖離を「保有効果(授かり効果)」という。
保有効果(endowment effect)とは、対象のものを取得する際の支払意思額(Willingness to Pay, WTP)よりも、その対象物を手放す際の価値(受け取り意思額, Willingness to Accept, WTA)の方を大きいと感じ手放したがらない現象のこと。売値と買値の乖離、あるいはそれに影響を受ける心理的効果である。「授かり効果」「賦存効果(ふぞんこうか)」「エンダウメント効果」とも呼ばれる。
利益を得るときの幸せよりも損失の痛みの方を大きく感じ、損失が大きいと判断した際に非合理的で感情的な判断を行いやすいという「プロスペクト理論」の応用、あるいは心的構成や質問提示によって意思決定が異なる「フレーミング効果」の一つといえる。
この現象は古くから観察されていたが、1980年にアメリカの行動経済学者Richard H. Thaler(リチャード・セイラー)が論文で初めて「endowment effect」と名付けて用いた。
マイルストーン(milestone)とは、ビジネス領域においてはプロジェクトの進捗を管理把握するために計画的に設けられた途中の節目や中間目標地点のことである。
プロジェクトマネジメントにおけるマイルストーンは、工程が長期間に渡る一定の大きさのプロジェクト、複雑なプロジェクトを遅延なく進行させるために、最終目標に到達するまでの区切り、通過点として設けられる。必要に応じてマイルストーンで状況や要件を整理、調整し、スケジュールを修正する。日付で指定される他、中間指標を設けたり成果物を必要とする場合もある。
もともとは、道路や線路に置かれる起点からの距離を表した距離標識(里程標)のこと、もしくは一定の長さの時間軸(歴史)における画期的な出来事やイベントのことを表す。
ニュースレター(newsletter)もしくはニューズレターとは、顧客や会員、従業員といったステークホルダーに対して定期的に送られる、情報やニュースを含んだ小サイズの印刷物、もしくは電子メールのこと。企業や組織の活動、読者の興味関心のあるニュースや情報、コラムを掲載している。少なくとも読者が興味をもつ1つの主要なトピックを含んでいる。一般的には購読を希望してオプトインする。
ニュースレターはステークホルダーとの関係性構築を主要な目的とし、企業にとっては重要なコミュニケーションツールの一つである。販売促進などを目的とした直接的な広告や宣伝を含まないことが多いが、読者が興味をもったり価値を感じる内容であれば含む場合もある。
類似するものに「メールマガジン」があるが、日本固有の表現であり、ニュースレターの一種といえる。メールマガジンはより宣伝の側面を含み、直接的な販売促進などを目的としていることが多い。
セルフハンディキャッピング(self-handicapping)とは、自身の行動の失敗が予測されるときに、言い訳ができるような外的条件を事前に積極的に準備し、自尊心や自分の能力に関するイメージを守ろうとすること。あらかじめ自身にハンディキャップを課したりそう主張したりして、失敗した際の言い訳を準備すること。1978年にアメリカの心理学者、エドワード・ジョーンズ(Edward E. Jones)とスティーブン・ベルグラス(Steven Berglas)によって理論化された。
学生がテストの前にゲームや掃除を始めたり、「全然勉強していない」「今日は体調がよくない」などと周囲に対して発言したりする行為が、例として挙げられる。
失敗しても責任を外的条件に転嫁したり、成功しても評価を擬似的に高められるといった利点はある。しかし一方で、自己防衛と失敗の可能性が無意識に行動に組み込まれ、セルフハンディキャッピングによって行動の成功率が悪化することはあっても上がることはない。
男性の方が女性よりも行動的にセルフハンディキャッピングをする傾向が強いとされる。
カスタマーエクスペリエンス(customer experience)とは、顧客が商品やサービスと直接的または間接的に接点(タッチポイント)を持つ際に顧客に形成される、意識的もしくは無意識的な認識、反応、価値観のこと。日本語では「顧客経験」「顧客経験価値」と訳される。略語は「CX」。
商品の購入時、利用時、アフターサポート時のみならず、口コミやレビューに触れたり広告を見たり、ソーシャルメディアでの投稿を見たりといった偶然の接点での反応も含め、そこで感じる心理的な価値のことである。単なる商品の物質的特徴や金銭的価値だけではなく、顧客が商品利用に関するあらゆる接点でどのような印象や感情を持ったのか、という情緒的価値がより重視される。
機能や金銭的な価値はコモディティ化しやすく、市場において独自の特徴を打ち出したり差別化したりすることが難しくなっている。その中で、物質的特徴や金銭的価値に情緒的価値を上乗せすることで顧客に形成される価値を押し上げ、顧客の満足度やブランド・ロイヤルティを向上できる。
ユーザーエクスペリエンス(user experience)とは、製品やサービスを利用することで得られる体験の総称である。製品やサービスのシステムとしての品質、利用するユーザーの属性、利用状況や文脈といった複数の要素が関与するユーザー体験である。「UX」と略される。
製品やサービスの利用中の体験だけでなく、利用前や利用後の体験、印象、感想、期待などを含むことがある。このユーザーエクスペリエンスを改善することで、ユーザーにより利用、支持されることが期待できる。
2025年の崖とは、日本企業のさまざまな既存システム(レガシーシステム)がサイロ化、複雑化、ブラックボックス化などにより残存し、デジタル・トランスフォーメーション(DX)が実現できなかった場合、2025年以降に日本に多大な経済損失が生じる可能性がある、という状況を例えた表現のこと。
2018年9月に経済産業省が発表した『DXレポート~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~』で初めて用いられた。2025年の崖を乗り越えなければ、2025年から2030年の間に最大年間12兆円の経済損失が生じ、日本の経済停滞の一因になるとしている。このDX未実現による経営変革の失敗と、それに伴う経済損失のリスクが「2025年の崖」である。
バリューチェーン(value chain)とは、企業のさまざまな活動が最終的な価値にどのように貢献しているのかを連鎖(チェーン)として捉えた概念のこと。企業の事業活動を分類し、どの工程で付加価値が生み出されているか、どこに競争優位や劣位があるかを分析し、戦略の見直しに役立てることができる。マイケル・E・ポーターが1985年に著書『競争優位の戦略』で提唱した。「ポーターの価値連鎖」とも呼ばれる。
バリューチェーンは、価値をつくる活動とマージン(利益)で構成し、活動は主活動と支援活動に分かれる。主活動は、原材料の購買、製造、出荷物流、販売、マーケティング、アフターサービスなどが該当し、支援活動は人事や経理、技術開発などが該当する。
顧客に提供しているすべての価値から企業活動のコストを引いたものがマージンであり、企業が生み出す価値となる。

アンコンシャス・バイアス(unconscious bias)とは、無意識なものの見方の偏り、ゆがみのこと。人間が過去の経験や知識、習慣や価値観を基にして認知や判断を行う際に、素早く判断できるよう機能する重要な役割の一つである。「無意識の偏見」「無意識バイアス」「無意識の思い込み」などとも訳される。2000年前後から注目され始めた。
日常のあらゆる場面で無意識に起こり、自身の何気ない行動として現れるため、他者に対してネガティブな影響を与えることがある。アンコンシャス・バイアスそのものは悪ではなく誰もが持っているものだが、人間関係や集団生活を円滑にする妨げにもなる。そのため、アンコンシャス・バイアスへの理解と多様な価値観の許容に向けた取り組みなどが求められている。