BTLとは、広告を取り扱う際のメディア分類の用語の一つで、OOH や折り込み広告、DM、POP、イベントといったセールスプロモーションメディア、販促施策を指すことが多い。Below the Line（ビロウ・ザ・ライン）の略。
主に、興味関心の向上や購買喚起を目的とした広告や販促施策が該当する。つまり「マスメディア4媒体以外」の広告や施策である。
もう一つの分類としてマスメディア4媒体を指すATL (Above the Line) があり、「Line」はATLとBTLの境界線として、ATLが「境界線の上」の領域、BTLは「境界線の下」の領域として区別される。
大まかには、ATLはマス向けで効果測定がむずかしく、BTLはニッチ領域で効果測定がしやすいといった特徴ある。またATLは将来的な価値につながりやすく、BTLはより短期的な価値につながりやすい。
しかし、インターネットが生活に大きく介在している今日ではその境界線はあいまいであり、それらの有機的な統合（TTL, Through the line）や一気通貫したフルファネルのマーケティング施策が求められるようになってきている。
ATLとは、広告を取り扱う際のメディア分類の用語の一つで、テレビ、新聞、ラジオ、雑誌のマスメディア4媒体（いわゆる4マス）を指すことが多い。Above the Line（アバブ・ザ・ライン）の略。
主に、認知やコミュニケーションを目的としたメディア広告施策が該当する。
もう一つの分類としてプロモーションメディアを指すBTL (Below the Line) があり、「Line」はATLとBTLの境界線として、ATLが「境界線の上」の領域、BTLは「境界線の下」の領域として区別される。
大まかには、ATLはマス向けで効果測定がむずかしく、BTLはニッチ領域で効果測定がしやすいといった特徴ある。またATLは将来的な価値につながりやすく、BTLはより短期的な価値につながりやすい。
しかし、インターネットが生活に大きく介在している今日ではその境界線はあいまいであり、それらの有機的な統合（TTL, Through the line）や一気通貫したフルファネルのマーケティング施策が求められるようになってきている。
トップ・オブ・マインドとは、ブランド認知率などの調査の際に「このような製品やサービスで、頭に思い浮かぶブランド名を挙げてください」というブランド再生（純粋想起）のうち、最初に挙がるブランド名のこと。「第一想起」。
正しくは「Top of Mind Awareness」だが、英語でも日本語でも「トップ・オブ・マインド (Top of Mind)」と略されることが多い。
各ブランドの純粋想起率と助成想起率を算出し、マインドシェア（ブランドの占有率）を調査する分析をトップ・オブ・マインド分析という。横軸に純粋想起率、縦軸に助成想起率をとり、リーダー、レガシー、ニッチ、マイノリティーの4象限にポジショニング分類させる。
ゲームチェンジャー（game changer）とは、もともとはスポーツ試合の途中で交代で参加し、流れを一気に変えてしまうような選手のこと。そこから転じて、これまで当たり前だった状況を大きく一変させるような人や企業、出来事などを指す。
ビジネスにおいては、自社が属する市場に新たに登場した競合他社のうち、従来とはまったく異なる新たな視点や価値観、先見性を持って市場やルールを覆したり、新たな市場を創造したりするスタートアップ企業、市場に大変革を起こした企業のことを指す。近年では、カーナビ市場やカメラ市場に対するスマートフォンやアプリのように、異業種からの参入も多く見られる。
ダイベストメント（divestment）とは、すでに投資している国や地域、産業などから金融資産を引き揚げたり売却して撤退したりすること。投資（investment）の対義語。投資撤収。
近年では、倫理的あるいは道徳的に問題があったり不確かな事象があるために、自社の経営や企業価値にネガティブな影響を与えるという理由でビジネス戦略として投資撤退することを、ダイベストメントと称することが多い。
例えば、環境課題への関心の高まりの中で、気候変動や二酸化炭素排出に影響を与える石炭などの化石燃料産業からの撤退が、ダイベストメントのひとつとして注目されたりしている。
プロダクトマーケットフィット（Product/Market Fit）とは、顧客の課題を満足させる製品（プロダクト、サービス）を提供し、それが適切な市場に受け入れられている状態のこと。略称は「PMF」。
スタートアップ企業が成功するには「顧客の課題を満足させる製品」と「適切な市場の選択および受け入れられること」の両方が重要であり、どちらかが欠けていると成功しにくい、という考え方である。プロブレムソリューションフィット（PSF）の次のフェーズである。
PMFに達していないまま販売を拡大させると、製品が顧客の満足を獲得できず、解約の増加につながるとされる。
Netscapeの創始者であり著名な投資家であるマーク・アンドリーセン氏（Marc Andreessen）が広めた概念である。
タイムライン（timeline, time line, TL）とは、年表や時刻表など時系列に沿って情報を表示したもの、動画編集ソフトにおける時系列での編集管理機能、あるいはTwitterをはじめとするWebサービスやソーシャルメディアにおける投稿の時系列表示のこと。
近年では、TwitterなどWebサービスにおける投稿の時系列表示を指すことが多い。「TL」という略称でも用いられる。TwitterやLINEは機能として「タイムライン」表示を有するが、FacebookやInstagramにおける同様の表示「ニュースフィード」「フィード」も「タイムライン」として扱われることがある。
本来、情報を時系列に沿って表示するのがタイムラインであるが、TwitterやLINE、FacebookやInstagramも、その普及に伴って機能を拡充させたため、時系列に沿わない表示が含まれるようになった。注目すべき未読の投稿やオススメ投稿などが差し込まれたり、各ユーザーの利用状況に合わせたパーソナライズ表示になったりしている。
プレファレンスとは、消費者のブランドに対する相対的な好意度、選好性のこと。主にブランド・エクイティ、価格、製品パフォーマンスの3つの要素で決定されている。
消費者の購買行動などから収束されるプレファレンスが、最終的にブランドや製品カテゴリーの市場シェアを決定する。市場シェアは、市場全体におけるブランドのプレファレンスそのものである。
USJで大きな成果を上げた森岡毅氏と今西聖貴氏による著書『確率思考の戦略論』にて紹介されている。両氏は、どの企業も消費者視点を最重視して、プレファレンスの向上に経営資源を集中させなければならないとしている。
リバース・イノベーション（reverse innovation, trickle-up innovation）とは、新興国や途上国にて現地のニーズから開発した製品や技術、アイデアを、先進国市場に普及させてグローバル市場のシェアを拡大する戦略のことをいう。先進国の技術や製品を新興国へ流通させる、従来の「グローバリゼーション」「グローカリゼーション」とは「逆の」転移であることが、由来となる。
アメリカのダートマス大学のビジャイ・ゴビンダラジャン教授とクリス・トリンブル教授が、2009年に提唱した。
研究開発やマーケティングといった企業の中核部門を新興国に置くことで、新たな発想や需要を白紙から見つけ出し、また新興国の優秀な人材を確保できるメリットがある。
アメリカのGEヘルスケア社は、インド市場向けに価格を抑えて小型軽量化した携帯型心電計を開発し、その後それらはアメリカやヨーロッパ市場にも広く普及した、といった例がある。
Webマーケティング領域におけるコンバージョン（conversion）とは、ユーザーが利用するWebサイトやアプリにて、商品を購入したり資料請求したり会員登録したりすること。あるいは、Webサイトやアプリにおける事業者視点での成果や目標である商品購入、資料請求、会員登録といったアクションポイントのこと。
訪問者が「顧客」に「転換（convert）」することが、その由来となっている。そのため、ビジネスやWebサイトによってコンバージョンの定義は異なり、資料のダウンロードやニュースレター（メールマガジン）の登録なども「成果」としてコンバージョンと扱われる場合もある。
アクセス解析ツールや運用型広告では、実際の成果や目標に限らずさまざまなアクションを「コンバージョン」として定義できる。そのため、必ずしも最も重要ではないポイントがコンバージョンとして扱われるケースも増えている。運用型広告では、ユーザー行動を軸としたより最適な広告運用のためのデータ蓄積として、特定ページ到達などもコンバージョンとして設定されることもあり、「数ある重要なユーザーアクションの総称」として言葉が用いられる場合もある。
コンバージョンに関する指標としてよく用いられるものに、以下のものが挙げられる。
Webサイト訪問者のコンバージョン率を高める改善施策や仕組み、ツールのことをCRO（コンバージョン率最適化）という。
コーホート分析（cohort analysis）とは、分析対象者を同時期に生まれた人たちの集団であるコーホート（コホート）に分類し、行動や意識の変化、消費動向などを比較する分析手法のこと。コホート分析。
同時期に同様の体験をしている集団（世代）は、時間が経過しても共通の価値観を持ち続けることが多く、時系列に沿ったデータ分析の際に世代間の違いや変化を見ていく手法である。
コーホート分析では、時系列データの変化の要因を「時代効果」「加齢効果」「コーホート効果」の3つの要因に分解して、分析を進めていく。
ブルックスの法則（Brooks’s law）とは、「遅れているソフトウェアプロジェクトへの要員追加は、プロジェクトをさらに遅らせる」という、ソフトウェア開発のプロジェクトマネジメントに関する法則のこと。
プロジェクトに新しい人員が参画しても、貢献できるレベルにまで慣れるには時間がかかり、またその人のパフォーマンスよりもチーム内のコミュニケーションコストが上回り、結果的にプロジェクトはさらに遅延してしまう。プロジェクトは必ずしも工数の足し算で計算できるものではない、というもの。
アメリカの著名なソフトウェア技術者フレデリック・ブルックス（Fred Brooks）が、1975年に出版した著書『人月の神話（The Mythical Man-Month）』で提唱した。
割れ窓理論（ブロークン・ウィンドウ理論）とは、建物の窓ガラスが割れているのを放置しておくと、適切に管理されていないと思われて、他の窓もすべて割られたり、その地域に犯罪が多発したりするようになるという、環境犯罪学の理論のこと。アメリカの心理学者ジョージ・ケリングが提唱した。
軽微な風紀の乱れや犯行を減少させることで、他の凶悪な犯罪の誘発を抑止でき、治安や環境、マナーの向上につながるという考え方である。
ニューヨーク市では、ルドルフ・ジュリアーニ市長が1994年から「ゼロ・トレランス」政策と呼ばれる治安対策を行い、落書きや無賃乗車、交通違反といった軽犯罪を徹底的に取り締まった。その結果、殺人や強盗といった犯罪が大きく減少し、治安が大きく回復した。
ディズニーランドでは、小さなゴミをすぐに回収したり、施設の軽微な汚れや修繕箇所をすぐに修繕したりといった品質維持を徹底することで、従業員や来園客のマナー向上につながっている。
スマートフォンや携帯電話、通信関係の領域におけるOTAとは、「Over The Air」の略称で、ワイヤレス通信（無線通信）のこと。あるいはワイヤレス通信を経由してデータの送受信を行うこと。
OTAには、Wi-Fi、携帯電話会社が提供するLTEや4Gなどの通信回線、Bluetooth接続などが含まれる。有線LANやUSBなどの「有線接続による通信」との対比で用いられる。
かつて、携帯電話等のソフトウェア・アップデートの際、端末をパソコンや専用機器に有線で接続して更新を行っていた。その後の通信技術の進化に伴い、携帯電話会社の提供する通信回線が高速化しWi-Fiも普及、ソフトウェアのアップデートにOTAが使用されるようになった。「OTAで通信中」「OTA同期」といった表現で用いられる。
ハロー効果（halo effect）とは、人物や物事を評価する際に、非常に顕著で目立つ特徴に引きずられて他の特徴への評価が影響を受けること。「後光効果」「光背効果」ともいう。認知バイアスの一つ。仏像など聖人の背後もしくは頭上にある光輪に由来する。
目立って優れた特徴があれば他の特徴も優れているように見え、またその逆に目立って劣った特徴があれば他の特徴も劣っているように見える心理的現象である。前者をポジティブ・ハロー効果、後者をネガティブ・ハロー効果という。
人事評価の際に留意すべき項目として扱われたり、またマーケティングの領域でも多用されたりする。
ダークパターン（dark pattern）とは、ユーザーにわからないように故意にだます目的で作られたユーザーインターフェース（UI）やそのデザインのこと。ユーザーが誤解をしたり、意図せず商品購入やコンバージョンに至ったりしてしまい、そのキャンセルも困難だったりするものである。
ユーザーの心理を理解してデザインされているが、企業側の利益が優先されているためにユーザーの利益にはならない。
例えば、サービスの無料トライアルから本契約への移行時期が近づいた際、ユーザーにその時期を気付きにくくさせたり、キャンセルに多くの手間をかけさせたり、または意図せず本契約をさせたりするようなユーザーインターフェースや表現などが挙げられる。
ダークパターンは短期的な利益にはつながることはあるが、ユーザーからの信頼を得にくく、長期的視点ではネガティブな効果となる。フールペナルティの手法の一つ。
ダークパターンはUIデザイナーのHarry Brignull氏によって定義され、「DarkPatterns.org」にて事例がまとめられている。
ABC分析とは、在庫管理や顧客管理などの際に対象を重要度によってABCのグループに分類し、それぞれの特性に応じた管理方法を実施するために行われる分析手法のこと。重点分析。
例えば重要度が売上高の場合、累積で70％までの売上を占める商品をAグループ、70％～95％までの売上を占める商品をBグループ、95％～100％を占める商品をCグループに分類する。その上で、売上高への貢献度の高いAグループに対しては在庫管理や販売管理を強化し、一方で貢献度の低いCグループに対しては管理を簡素化することで、効果的な施策につなげられる。
商品の「売れ筋（Aグループ）」や「死に筋（Cグループ）」を把握することで、さまざまなマーケティング施策を効果的にすることができる。「パレートの法則（80:20の法則）」と似た考え方である。
ABCの分類を何％で行わなければならないという規則は特にない。
顧客分析の側面で類似した手法に、全顧客の購入金額の高い順に10等分の顧客グループを作って分析するデシル分析がある。
HiPPOとは、「The Highest-Paid Person’s Opinion」もしくは「The Highest-Paid Person in the Office」の略語で、組織における高給取り幹部による意見、もしくは高給取り幹部そのものを意味するビジネススラング。社長や役員、マネージャーのような、組織上の重要な役職に就き、高い給料を得ている者（の意見）に該当する。読みは「ヒッポ」。
重要な役職かつ高い給料を得ている者は発言力が強く、現場の業務を担当するメンバーの意見を一蹴できる。そのため、現場のメンバーは自分たちの意志意向を進める際に、HiPPOの意見を類推しつつ、どのように意見を述べるかを検討することになる。
「Hippo」は英語の「カバ」を意味する「Hippopotamus」の略語でもある。カバの外見からイメージされる「偉そうに見える重鎮」を連想させ、高給取り幹部を揶揄している表現とも言える。
FF外とは、相手のSNSアカウントを自分はフォロー（follow）しておらず（自アカウントのフォロイー followeeではなく）、また相手が自分のフォロワー（follower）でもない状態を指す。読みはおそらく「エフエフがい」。主にTwitterで用いられるインターネットスラング。
これまでTwitter上でコミュニケーションをとったことのない相手、ソーシャルグラフの外にいる相手に対してツイートをする際に、「FF外から失礼します」と前置きの挨拶として多く使用される。「あなたをフォローしておらず、あなたは私のフォロワーでもないですが」と前置きした上で、相手のツイートに対して自分の意見を述べるといった展開が多い。
Twitterの公式のルールやマナーではない。本来「FF外から失礼します」と前置きすることは一切必要ない。
2016年の後半から日本の一部ユーザーで自然発生的に利用されるようになったフレーズである。「初対面の人には一声かけてからやりとりをするべき」という思想に基づき使用されていると考えられる。あくまでローカルルール（勝手ルール）にすぎず、強要すべきではない。
2017年の後半から、一部のユーザーが「FF外から失礼します」の意味で「F外失」と略した表現を用いるようになった。読みはおそらく「エフがいしつ」。
